ビッグデータで「何ができるのか?」「誰が活用し、そのための組織はどうなるのか?」その答えがこの一冊に。

130社超の先進事例から自社のビッグデータ戦略が見えてくる!

ビッグデータを駆使する企業は競争優位に立ち、出遅れた企業は競争力を失うリスクがあります。
まず必要なことは、ビッグデータで何ができるのかを知り、自社が既に持ち、あるいは活用できるデータを把握することです。これらの情報を武器に的確な戦略を描くことができれば、既に激変が始まった市場で大きなアドバンテージを持てるでしょう。「ビッグデータ総覧2013」は、そうした企業の戦略策定の指針となるべく日経BP社が総力を挙げて最新事例とビッグデータ活用ノウハウをまとめた一冊です。

特徴

アドバイザリーサービスパック

ヒント

目次

1章 データ活用と競争力

  1. 1.1 生き残りを懸けデータ活用に挑む
  2. 1.2 社内外で急増するデータ
  3. 1.3 広がるビッグデータ市場のプレーヤー
  4. 1.4 経済効果は製造業で年間利益2兆円
  5. 1.5 データ活用の5段階、8割が初期
  6. 1.6 分析力を使いこなす

2章 産業別データ活用マップ

  1. 産業別データ活用マップ
  2. ①流通(小売、スーパー、コンビニ、百貨店)
  3. ②金融(銀行、損保、生保、リース、カード)
  4. ③製造(家電、重機、精密、電子部品、自動車)
  5. ④通信
  6. ⑤運輸(鉄道、陸運、海運、航空)
  7. ⑥医薬・健康
  8. ⑦エネルギー
  9. ⑧公共(政府、自治体)

3章 データ総覧

  1. 3.1 データソース
  2. 3.2 ソーシャルデータ
  3. 3.3 位置データ・地図データ
  4. 3.4 気象データ
  5. 3.5 経済・統計データ
  6. 3.6 データマーケット
  7. 3.7 オープンデータのポータルサイト
  8. 3.8 センサーは急増するデータの“発生源”

4章 国内活用事例

業種以外に、目的や利用技術・サービス、データソースなどでタグ付け/100社

5章 海外活用事例

業種以外に、目的や利用技術・サービス、データソースなどでタグ付け/30社/欧米編/アジア編

6章 個人情報保護・セキュリティ

  1. 6.1 ビッグデータと法規制
  2. 6.2 パーソナルデータの匿名化技術
  3. 6.3 生活者情報の利活用意識 20代から60代まで1000人徹底調査
  4. 6.4 セキュリティリスクに備える

7章 データを駆使する組織

  1. (1)専門組織型
  2. (2)事業部門型
  3. (3)専門組織+事業部門型
  4. (4)システム部門型
  5. (5)全社参加型
  6. (6)協業型

8章 データ分析スキル・知識

  1. 8.1 中核人材となるデータサイエンティスト
  2. 8.2 データ分析の人材育成と組織作り

9章 支援サービス・テクノロジー

  1. 9.1 選択肢が急拡大、利用開始の敷居下がる
  2. 9.2 支援広がるデータ活用戦略の策定
  3. 9.3 IT基盤もツールも使いやすく
  4. 9.4 普及するクラウド型サービス
  5. 9.5 マーケティング特化の支援サービス
  6. 9.6 IT活用の将来像を描く
  7.  
国内収録事例(100社・団体)
■流通 イオン、 H.I.S.、 ローソンHMVエンタテイメント、 全日本食品、 タワーレコード、 東急百貨店、 NTTドコモ、 ビックカメラ、 楽天、 ローソン、 オルビス、 ガリバーインターナショナル、 近鉄百貨店、 スタイリングライフ・ホールディングス、 セリア、 千趣会、 トライアルカンパニー、 マガシーク、 MonotaRO
■金融 あいおいニッセイ同和損保、 SBIホールディングス、 大垣共立銀行、 オリックス自動車、 損害保険ジャパン、 横浜銀行、 東京海上日動火災保険、 NTTドコモ、 北海道銀行、 横浜銀行、 北越銀行、 京都銀行、 北陸銀行、 西日本シティ銀行、 カブドットコム証券、 東邦銀行
■製造業 アシックス、 コマツ、 シスメックス、 トヨタ自動車、 日産自動車、 パナソニック、 ファンケル、 ブリヂストン、 ホンダ、 埼玉県、 ヤンマー、 YKK、 アイリスオーヤマ、 アンデルセングループ、 伊藤久右衛門、 オムロン、 NTTドコモ(ドコモ・ヘルスケア)、 花王、 JR東日本ウォータービジネス、 資生堂、 ダイキン工業、 トプコン、 トラスコ中山、 トリンプ・インターナショナル・ジャパン、 ハイアールジャパンセールス、 日立プラントテクノロジー(現・日立製作所)、 三菱重工業、 村田製作所
■通信 NTTドコモ、 NTTぷらら、 KDDI、 ソフトバンク
■運輸 イーグルバス、 遠州鉄道、 日本海事協会、 IHIマリンユナイテッド、 日本航空、 日本交通、 全日本空輸、 トワード、 西日本鉄道グループ、 名古屋鉄道グループ、 IIC 129
■医薬・健康 エスエス製薬、 京都大学、 小野薬品工業など製薬11社、 環境省、 国立環境研究所、 国立成育医療研究センター、 東邦大学(医療センター)
■エネルギー 大阪ガス
■公共 国土交通省、 東京都、 NTTデータ、 鳥取県
■情報サービス ウェザーニューズ、 カルチュア・コンビニエンス・クラブ、 ソネット、 大日本印刷、 凸版印刷、 ヤフー、 リクルート、 ロイヤリティマーケティング、 Orinoco Peatix、 カーリル、スピニングワークス、 グノシー、 サンゼロミニッツ、 Spending.jp、 帝国データバンク、 ドワンゴ、 ネットプライス、 野村総合研究所
■その他 あきんどスシロー、 イオンアグリ創造、 がんこフードサービス、 パーク24、 PGMホールディングス、 日立柏レイソル、 福岡ソフトバンクホークス、 本川牧場、 城崎温泉、 早和果樹園、 大和ハウス工業
海外収録事例(30社・団体)
23andMe社(米国)、 Amazon.com社(米国)、 BillGuard社(米国)、 Facebook社(米国)、 Google社(米国)、 insectforecast.com社(米国)、 LinkedIn社(米国)、 Netflix社(米国)、 The Climate Corporation社(米国)、 Twitter社(米国)、 デンマーク政府(デンマーク)、 FindTheBest.com社(米国)、 iTriage社(米国)、 Metropolitan Regional Information Systems(MRIS)社(米国)、 Mypp Media社(アイルランド)、 Sad Engineer Studios社(アイスランド)、 Sawback Realty社(米国)、 University of Southern California(南カリフォルニア大学)(米国)、 Vestas Wind Systems社(デンマーク)、 Zillow社(米国)、 Gap社(米国)、 Visa社(米国)、 Disney社(米国)、 Nike社(米国)、 Wal-Mart Stores社(米国)、 Starbucks社(米国)、 P&G社(米国)、 HAPILABS社(香港)、 Fibit社(米国)、 FlightCaster社(米国)、 Opower社(米国)

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