データセンターにおけるネットワークの重要性が再認識されている。それを象徴する出来事の一つにIBMのネットワーク事業の再開がある。

　同社は他社のネットワーク製品をOEMとして販売し、ネットワークサービスを提供していたが、自社ネットワーク製品事業の再開は実に11年ぶりのことだ。

　自社ネットワーク製品事業再開のため、同社は、まずブレード・ネットワーク・テクノロジーズ（以下、BNT）を買収した。BNTは、ブレードサーバーやラック用ネットワークスイッチに加え、仮想化技術の導入が進むデータセンター向けに、サーバー仮想化と連動するネットワーク仮想化ソフトウエアを提供する専門ベンダーとして知られる企業。2002年以来、両社は緊密な協業を進めており、共通する多数の顧客をサポートするほか、IBMのブレードサーバーにBNTの内蔵スイッチを採用するなど、密接な関係を築いてきた。

　では、IBMがBNTを買収し、自社ネットワーク製品事業を手がける狙いはどこにあるのか。それに対し、日本IBMの太田 安信氏は次のように説明する。「仮想化が進む今日のデータセンターでは、サーバー、ストレージ、ネットワークの三者を一体的に最適化しなければ、それぞれの技術革新がもたらすメリットを最大化できません。そのため、当社自身もサーバー、ストレージに加え、自社でネットワーク製品を持つことが重要になっているのです」。データセンター領域で大きなシェアを持っていたBNTの買収を決めた背景もここにある。

　既にIBM BNT製品は、大手金融機関や流通業などの企業、クラウドサービス事業者やインターネット事業者など、多数の顧客が採用しているという。

　トランザクションデータ、マルチメディアデータなど、多種多様なトラフィックが混在するデータセンターにおいて、サーバー、ストレージとの接続においてスイッチに要求される高性能、高信頼性を実現していること。そして、ロスレス、低遅延、低消費電力、低コストといったデータセンター領域で特に要求される特性の実現に絞ったスイッチ製品を提供していることが評価の要因だ。

　加えて、イーサネットの高速化や仮想化といった最新技術への対応も、IBM BNT製品が採用される大きな理由になっている。

　例えば、サーバーやストレージの高速接続に対応するため、イーサネット技術は10Gbpsから40Gbps、さらに100Gbpsへと進化しているが、IBM BNT製品は、1Uのラックマウント型で10Gbpsと40Gbpsのポートを備えるタイプを提供し、広帯域・低遅延が要求されるアプリケーションに対応する。

　また、現在のデータセンターで特に重要になる仮想化についても、アプリケーションに応じて動的に必要な帯域を割り当てるといったネットワークの仮想化により、広帯域ネットワークを効率的に利用できる。

　このネットワーク仮想化技術の分野においては、IBMは標準化活動にも積極的に取り組んでいる。例えばIEEE802.1Qbgの活動では、物理ネットワークと仮想ネットワークを統合管理するためのフレームワークとなる「エッジ・バーチャル・ブリッジング（EVB）」の検討を2009年から開始。EVBは、サーバーの仮想化とネットワークの仮想化を統合・連携する仮想化技術として有望な技術だが、「IBMとBNTが一緒になったことで、サーバーとネットワークの両面から、標準技術に基づく次世代仮想化技術の製品を提案できます」（太田氏）。

　データセンターにおけるネットワークの技術革新に対する、同社の積極的な姿勢は、様々な新技術からも見て取れる。

　既に提供されているネットワーク仮想化ソフトウエア「VMready」もその一つだ（図2）。このソフトウエアを利用すれば、複数のハイパーバイザーが使用される環境下で、ハイパーバイザーごとに作られる仮想ネットワークと物理ネットワークの統合管理が可能になる。また、仮想マシンの動的な移動を検知し、ネットワークを自動的に再構成する機能もあり、移動前と同様に移動先でも仮想マシンが必要とするネットワークサービスが提供できるようになる。

　VMreadyは今後、EVBに対応する計画のほか、ハイパーバイザー側のEVB対応ソフトウエア製品もリリースする予定だという。「これにより、オープンな仮想ネットワークを実現。標準に基づくEVB対応製品であれば、ベンダーを問わず、相互運用性が確保できます」と太田氏は、その意義を述べる。

　また、次世代ネットワーク技術として期待される「OpenFlow」についても、米国で開催されたInterop 2011にOpenFlow対応スイッチを参考出展するなど、来場者の注目を集めた。

　このようにIBMの自社ネットワーク製品事業再開は、決して回帰ではなく、常にITの将来像を先取りしてきた同社の新たな一歩といえるものだ。その取り組みがデータセンターにどのような革新をもたらすのか。多くのユーザー企業とともに、その動向に注目したい。