同社では、研修プログラム策定に当たり、大きく2つのことを重視しているという。1つ目が、製品やパートナー企業・ユーザーの動向に関する最新情報をいち早く入手することだ。なかでもマイクロソフトの製品・技術に関しては、最新動向を常に把握し、それを踏まえた包括的な研修を他社に先駆けて提供することを目指している。
そのための手段として、同社はマイクロソフトが行う国内外のカンファレンスへ積極的に参加している。海外開催のものでは、製品を横断した総合的なテクニカル・カンファレンスである「Tech・Ed」に加え、「build
※」「WPC(Worldwide Partners Conference)」の3大イベントへ毎回人員を派遣。さらにHyper-VやSystem Centerなど、製品ごとのセミナーにも参加している。
また国内でのイベントについても同様、主要なものには毎年すべて参加しているという。「海外イベントでは情報収集を主眼とするのに対し、国内イベントには、海外で得た情報をマイクロソフトの国内のパートナーやユーザー企業の皆様にお伝えする立場からも臨んでいます」と説明するのは、同社の山崎 明子氏。例年、国内開催のTech・Edにおいて各種ハンズオンセミナーを実施していることなどが、その一例だ。こうしたイベントでは最新の製品情報はもちろん、パートナー企業の生の声も入手できる。それらをもとに、研修内容やコース編成をより良いものにしていくのだという。
そして2つ目が、いち早く製品を入手し自社で実際に使うことだ。マイクロソフト製品に関してはα版、β版、RC版、RTM版といった評価プログラムに参画しながら、研修コースの設計を進めている。「自分たちが使うことで、よりユーザー視点に立った研修内容をご提供できると考えています」と山崎氏は言う。また、早い段階から研修内容を考案し始められるため、製品リリースとほぼ同時にコースを開設できるメリットもあるという。
こうした体制のもと、同社は2010年3月から翌3月までの13カ月間で、約300社・4000人に対してマイクロソフトのクラウド・仮想化技術に関するトレーニングを提供。Hyper-V関連の認定資格取得者は370人を輩出した。
ただし、これらの人数はあくまで結果、と山脇氏は強調する。「認定資格者を大勢育てることはもちろん大切ですが、当社では単に試験合格を目指すのではなく、ビジネスの現場で真に役立つ技術を身に付けてもらうことを重視しています」。そのため、同社の研修には他社の倍から3倍程度の時間数を設定したコースも多いほか、講師のほかに専任のラーニングコンサルタントを配備。要望に応じたコースのカスタマイズ、試験の追加など、学習内容の提案も柔軟に行っている。
※2010年までは「PDC(Professional Developers Conference)」の名称で実施