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Digital Transformation あたらしい変革のチカラ

水、食糧、ペット…刻々と変化する被災者の「つぶやき」

―災害時のSNS分析の可能性を考える

世界有数の地震国で、風水害も多い日本。災害に備えるとともに、犠牲者を少しでも減らして、被害を最小限に抑えたいというのは誰しもが考えるところだ。そこで注目されるのが災害時に住民の生の声がいち早く流れるといわれるSNSだ。今年5月、熊本地震の余震が続く中、災害時の緊急支援を軸に活動する認定NPO法人ピースウィンズ・ジャパンはソーシャルクラウドでツイッター情報の分析を試み、利用の可能性を探った。

災害時に住民の声をいち早く聞く手段としてのSNS

 地震などの大きな災害時には通話規制が行われるため、携帯電話や固定電話による通話はほとんど利用できなくなってしまう。それと比べると、インターネットはつながりやすいため、SNSで大量の情報がやり取りされる。これはスマートフォンが普及し始めていた2011年の東日本大震災以降一般的な傾向となり、16年4月の熊本地震でも被災状況を知らせたり、救助を求めたりするたくさんの声がSNS上で飛び交った。ツイッタージャパンによると、熊本地震では前震が起きた4月14日から16日の本震を挟んだ1週間で、関連する言葉を含むツイート数は約2610万件と、同じ条件で約115万件だった東日本大震災の20倍以上になった。

 現在、日本のツイッター利用者は約3500万人。日本の人口のほぼ3人に1人が使っていることになり、フェイスブックやLINEなども含めたSNSは電話網に次ぐコミュケーションインフラの役割を担うようになっている。

 昨今ではマーケティングツールとしてSNS分析に注目する企業も多いが、一方で災害時につぶやきをキャッチし、人命救助や被災者支援に活かす取り組みはまだ始まったばかりだ。これからは、自治体などでもSNSのつぶやきを日常的にモニタリングし、いざという時に役立てる仕組みを構築していく必要があるだろう。

 1996年の設立で、地震や水害などの緊急支援活動を中心に、27の国と地域で活動してきた認定NPO法人ピースウィンズ・ジャパンでも、災害時の第1報はツイッターが一番速いという感覚を持っている。「ツイッターの『つぶやき』を調べると、どこの被害が大きい、どこか崩れているなど、第一報が素早く流れています。そのため、最近では、地名、地震、震度などの広いくくりで検索し、状況を掴むために利用しています」と語るのはピースウィンズ・ジャパン広報の大成絢子さんだ。

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ピースウィンズ・ジャパンは被災地に救助犬と共に駆けつける(ネパールでの様子)
写真提供:認定NPO法人ピースウィンズ・ジャパン