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人材採用大変革時代の「採用戦略」とは?

有効求人倍率がバブル期並みの高い水準で推移している一方で、労働力人口自体は減少し続けている。デジタル革命によってビジネスが急速に変化している現状を考えると、事態はさらに深刻だ。企業が必要とする“ビジネス変革を加速させる人材”は限られる。今、人材獲得競争「ウォー・フォー・タレント(War for Talent)」がグローバルレベルで始まっているのである。こうした流れの中で日本企業にはどのような対応が問われているのだろうか。
人材獲得競争「ウォー・フォー・タレント」が激化。 日本企業が見直すべきポイントとは
人材獲得競争「ウォー・フォー・タレント」が激化。
日本企業が見直すべきポイントとは
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今、採用の世界で何が起きているのか

 ヒト、モノ、カネ、情報は企業にとって重要な経営資源であり、採用を重視していない経営者はいない。特にデジタルビジネスの時代では、人材の重要性は高まる一方だ。これまでもアマゾン、グーグル、フェイスブックのように、ひと握りの天才たちがビジネスを劇的に変えてきた。

 人材へのニーズが高まっているのは、インターネット企業だけではない。どの業種・業態でもデジタルトランスフォーメーション(デジタル変革)がクローズアップされ、IT活用でビジネスに変革を起こそうという動きが本格化している。それに伴い、企業の成長が人材に依存するという傾向はますます強まっている。

 実際に、経営者が人材の採用や育成に積極的に取り組んでいることと企業の業績には相関関係が見られる。横浜国立大学の服部泰宏研究室(当時。2018年4月より神戸大学大学院経営学研究科准教授に着任)「採用学プロジェクト」と採用支援企業である株式会社ビズリーチの共同研究『採用学I』の調査によると、高い業績を上げている企業の30%は人材要件の決定に経営層が積極的に関わっており、平均的な業績の企業の19%を上回った。

(図1)高業績の企業の30%が「人材要件の決定に経営層が積極的に関わっている」と回答
本調査:「人材要件の決定に、経営層が積極的にかかわっているか」に対して「とてもあてはまる」と回答した割合 ウォー・ホー・タレント調査:「CEOが人材の要件を決めるのに関わっているか」に対して「強く同意する」と回答した割合
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多田 洋祐 氏
株式会社ビズリーチ
取締役
キャリアカンパニー カンパニー長
多田 洋祐 氏

 人材への関心の高さは、日本企業の採用形態の変化にも表れている。ビズリーチの取締役 キャリアカンパニー カンパニー長の多田洋祐氏は「日本経済をけん引してきた大手企業も中途採用に積極的に取り組み始めています」とその変化を指摘する。

 これまで人材の供給を、新卒一括採用と欠員補充としての第2新卒採用のみに絞ってきた大手企業が、自社の変革に結びつく人材を外部から採用するケースが増えている。伝統的な企業が、経営トップをヘッドハンティングするケースもある。

 こうした人材の課題を取り巻く変化の本質は、日本国内だけを見ていては理解できない。グローバルレベルで人材獲得競争が起きているのだ。欧米だけでなく、中国や韓国もその渦中にあり、日本もその一角に位置づけられる。

 しかし、多田氏は「採用という面で日本は米国から30年遅れています」という。転職の回数が日本の3倍くらい多く、人材流動化が進む欧米では早くから採用が主要な経営課題になっている。マッキンゼー・アンド・カンパニーが「ウォー・フォー・タレント」という概念を提唱したのはもう20年も昔のことだ。

 少子高齢化による絶対的な労働力の減少とグローバル競争の激化、そしてビジネスモデルの短命化という要因により、日本企業も採用活動の変革が求められている。

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