社員の英語力向上は、企業が取り組むべき課題
立教大学 教授 松本茂 氏が英語発信力を測るVERSANT®の有効性を検証

英語でプレゼンできない。外国人顧客の要望が聞き取れない。日本人の英語力の弱さが露呈するシーンが目立ってきた。世界市場における競争力においても日本は前年同様の26位(「IMD世界競争力ランキング2017」による)であり、英語力の低さも成長戦略の停滞要因の一端と考えられる。それを踏まえて、社員の英語力向上に取り組む動きも広がる中、英語力測定テストとして「VERSANT」のスピーキングテストを採り入れる企業が増加している。ビジネスに生かせる英語発信力を測れるというVERSANTについて、立教大学教授の松本茂氏が検証した。

大手企業によるVERSANT導入事例も紹介
									Researcher 立教大学経営学部 国際経営学科教授 松本 茂氏

日本人の課題である「発信力」の弱さを解決

「よく言われるように、英語ができるからといって仕事ができるとは限りません。けれども、グローバル化とともに、英語ができないと仕事ができないという場面は確実に増えています。企業にとって、社員の英語力はなくてはならない土台となりつつあります」。

そう語るのは、NHK Eテレ「おとなの基礎英語」の講師を長年担当し、中学・高校・大学の英語教育の改善にも携わってきた立教大学経営学部国際経営学科教授の松本茂氏。

もちろん、実際に海外と取引している企業は日々それを痛感している。 TOEIC L&Rテストなどの英語力テストの得点を、採用や人事評価の目安とする企業が多いのはそのためだ。

しかし「従来の英語力テストは、読む、聞くの2つの技能に的が絞られ、“発信力”に関わる“話す”“書く”の2つの技能は十分に判定できていない。ハイスコアのテスト結果を見て『英語ができそうだ』と採用したのに、プレゼンや商談、メールのやり取りなどがうまくできず、『こんなはずじゃなかったのに』と人事担当者が困惑することも珍しくないようですね」(松本氏)。

そもそも日本人の英語に“発信力”が足りないのは、学校教育の影響もあるのではないかと松本氏は語る。「中学・高校の英語教育は、4技能(聞く、読む、話す、書く)のうち“聞く”“読む”が中心で“話す”“書く”にはあまり時間を割いていません。私が教えている国際経営学科では、1年次に話す、聞くに重点を置いた英語教育プログラムを実践していますが、これは2年次からすべて英語で行われる講義を受け、英語でプレゼンやディスカッションができるようにするためです。本来なら、4技能の習得は高校で終わらせ、大学ではそれぞれの専門教育を英語で受けるのが理想だと思うのです」(松本氏)。

松本氏は「学校の試験も一般的な英語力テストも、基本的には質問に答える形式ですが、ビジネスで求められるのは『自分から話す力(発信力)』です」とスピーキングの重要性を指摘する。

その力を試す試験として、大手企業の導入事例が増えているのが、英語力測定テストVERSANTのスピーキングテストだ。

次ページ以降をお読みいただいた方については、日経BP社が登録情報をとりまとめ、クリック後に表示される当該企業に第三者提供します。
表示される説明文をお読みいただき、ご同意の上ご利用ください。