転職で年収

転職で年収アップするのはこんな人
年収アップ成功者にみる傾向と対策

転職の方向性を知る キャリアアップ・事例・悩み

転職で年収アップする人とはどんな人なのでしょうか?DODAエージェントサービスを利用して転職した人のデータとキャリアアドバイザーのノウハウをもとに、年収アップ転職の傾向と対策を探ります。

Part1.6,000名の転職者データから読み解く「年収アップ転職」の傾向

DODAエージェントサービスで実際に転職した方の中から「年収アップ成功者」をピックアップし、分析しました。以下の各グラフは、年齢、性別、業種、職種、転職回数、就業地などで年収アップの傾向を示したものです。「数字が大きければ年収アップの可能性が高い」、あるいは逆に「数字が低いから望みがない」と一概には言えませんが、どのような転職者が年収アップに成功しているのか、まずはその傾向から見てみましょう。

年収アップ成功者のモデルデータ

■年齢と性別

グラフ1-1

グラフ1-2

実力の差が表れ始める20代後半、年収アップにも影響あり

年収アップ成功者が最も多かったのは「28歳」(9.4%)でした(グラフ1-1)。次いで29歳、27歳など「20代後半」の転職で年収アップを果たす方が多いようです。20代後半は、着実にスキルを磨いてきた人とそうでない人の差が大きく開き始める時期。年功型の給与体系であれば両者の給与に大きな差は生じないかもしれません。しかし、実力・実績評価型の企業へ転職した場合に一変するようなことも、決して珍しくはありません。一方、年収の平均アップ額のグラフを見てみると25?29歳全体での平均アップ額が52万円であるのに対して、30歳以上の転職者は58万円以上でした(グラフ1-2)。アップする人の割合や、平均金額アップ率に目を向ければ20代後半が有利ですが、実際にアップした際の金額の幅は、30代以降のほうが上昇する傾向にあると言えるでしょう。

グラフ2

注目される女性の活躍推進。その実態と展望は?

女性の活躍推進に向けた動きに注目が集まっていますが、データを見る限りでは男性と女性との間で、年収や転職時の年収アップ額・金額アップ率に大きく開きがあります(グラフ2)。これは、平均年収の水準が比較的低めの事務系職種やアシスタント系職種における女性の就業比率が高いことや、結婚や出産などのライフイベントを機に、キャリアチェンジせざるを得ない女性が多いことに起因しているでしょう。 しかし、これまで男性中心に採用していた企業が、女性の積極採用を始めるといった動きや、女性が活躍できるための制度や人事研修を強化し始める企業が増えているのも事実。ライフイベントを機にキャリアチェンジしていた女性も、同職種で活躍できる職場の選択肢が広がっていけば、男女間による年収アップ額・金額アップ率の幅も狭くなってくることが予想されます。

■転職前の職種・業種

グラフ3

■業種別「平均金額アップ率」ランキング(表1)

順位 業種 平均金額アップ率 平均アップ額
1位 専門商社 15.0% 62.9万円
1位 人材サービス/アウトソーシング/コールセンター 15.0% 57.2万円
3位 金融 14.9% 58.3万円
4位 建設/プラント/不動産 14.6% 59.8万円
5位 総合商社 14.3% 55.4万円

「メーカー」「専門商社」に年収アップが目立つ、その背景とは?

転職前の業種を9つに分類し傾向を見てみると、年収アップ成功者が最も多かったのは「メーカー」で23.0%(グラフ3)、また、より細かい区分で業種別の金額アップ率ランキングを見てみると「専門商社」と「人材サービス/アウトソーシング/コールセンター」で共に15.0%の金額アップ率でした(表1)。ただ、ここで注意すべきなのは「金額アップ率が高い=元の年収が低い」というわけではない点です。多くのメーカーや商社では比較的明確な給与規定を用意しており、年齢や勤続年数、役職などによって年収額が決定することも珍しくありません。この給与規定は企業規模や業界内でのポジションなどで異なるのですが、給与規定上の年収水準がより高い企業へ転職できれば、多くの場合、年収も上がります。

グラフ4

■職種別「平均金額アップ率」ランキング(表2)

順位 職種 平均金額アップ率 平均アップ額
1位 金融関連専門職種 20.6% 92.6万円
2位 医療系専門職種(医療/介護/福祉) 15.0% 67.6万円
3位 技術系職種(建築/土木/プラント/設備) 14.9% 65.2万円
4位 営業職 14.7% 59.5万円
5位 技術系職種(素材/化学/食品/その他) 14.2% 58.9万円

「営業職」「エンジニア職」に年収アップが目立つ、その背景とは?

転職前の職種を6つに分類し傾向を見てみると、最も年収アップ成功者が多かったのは「営業系」で32.0%でした(グラフ4)。営業職の場合は前述の「年齢の分布」でも述べたような評価基準の違いのほか、インセンティブの有無なども含めて、実力・実績が収入の差に直結しやすいことの表れでもあるでしょう。 また、より細かい区分で職種別の金額アップ率ランキングを見てみると、金融関連専門職や医療系専門職、技術系職種(建築・土木系/素材・化学・食品系)が14%以上の金額アップ率でランクインするなど(表2)、営業職以外では専門性のある職種において年収の金額アップ率が高い傾向にあるようです。

グラフ5

異業界転職でも条件次第で年収アップも

グラフ5を見ると、「異業界転職」の方が多いことに驚かれるのではないでしょうか。比較的スキルや経験の汎用性が高い職種では、異業界への転職後にも高い評価を受けられるケースが珍しくはありません。商品やサービスが異なっても、確立された営業手法を持っていれば大きな強みになる営業職などは代表例といえるでしょう。一方で職種については、完全な未経験職種への転職では年収アップは難しく、「経験を活かしたキャリアチェンジ」が前提になります。システムエンジニアからITコンサルタント、あるいは薬剤師から臨床開発、店長職からSVやバイヤーなど、経験を活かしつつ業務の幅を広げられるような職種への転職などが具体例として挙げられるでしょう。

グラフ6-1

グラフ6-2

「はじめての転職」は年収アップのチャンスが高い

転職回数別に年収アップ成功者の割合を見てみると、「0回」(53%)の人の割合が多く、次いで「1回」(26%)、「2回」(13%)と、はじめて転職をする人に年収アップ成功者が多い結果となりました(グラフ6-1)。また回数別の年収の平均アップ額・金額アップ率のグラフを見てみると、より転職回数が少ないほうが金額アップ率が高く、転職回数が多いほうがアップ額が高い傾向を示しています(グラフ6-2)。 これは、先ほどの「年齢の分布」などと合わせて考えてみると分かりやすいでしょう。求人情報などを見ても、「経験年数」として十分な評価を受けるには、「3年程度以上」という水準が一般的です。前述のとおり年収アップ成功者の多い20代後半で考えると、仮に3年ちょうどで転職をしても、転職は1、2回という人が多いといえるでしょう。

■転職後の就業地

■就業地別「年収金額アップ率」ランキング(表3)

順位 都道府県 平均金額アップ率 平均アップ額
1位 静岡県 17.1% 71.5万円
2位 福岡県 15.8% 59.3万円
3位 北海道 15.6% 58.7万円
4位 千葉県 15.1% 61.5万円
5位 愛知県 14.4% 57.3万円
6位 神奈川県 13.7% 61.3万円
6位 埼玉県 13.7% 55.0万円
8位 兵庫県 13.6% 53.8万円
9位 東京都 13.4% 56.9万円
10位 大阪府 13.2% 52.6万円

Uターン・Iターン転職でも年収アップ

就業地別の年収アップ成功者を見てみると、静岡や福岡、北海道といった首都圏以外の都道府県が、東京や大阪を抑えて金額アップ率のベスト3にランクインしています(表3)。 Uターン・Iターン転職と聞くと、年収ダウンをイメージしてしまうかもしれませんが、地方に本社がある企業への転職や、技術などの専門性を活かした転職などでは首都圏以上の年収アップ転職も可能です。

Part2.キャリアアドバイザーが教える「年収アップ転職」に成功の6つのポイント

年収アップ転職を成功させるために必要なポイントは、どのようなものがあるでしょうか。年間数多くの年収アップ転職をサポートしているDODAキャリアアドバイザーが6つのポイントをアドバイスします。ご自身の場合にどのような可能性があるか、ぜひ参考にしてみてください。

point.1「給与規定」で定められた年収水準がアップ

多くの企業が各社員の給与を算定するための「給与規定」を用意しています。その基準は基本的に各社が独自に定めるものであり、業界や企業の規模、あるいは方針などによって、その「相場」が異なってきます。対外的に公表されるようなものではないので情報を個人で入手することはなかなか難しいですが、この「給与規定」で定められた年収水準がより高い企業へ転職することができれば、年収アップにつながりやすいでしょう。また、転職活動をしていると、内定時に提示される金額に着目しがちですが、入社3年後、5年後の年収額をシミュレーションする際にも、「給与規定」は参考材料となるでしょう。

point.2実力重視の評価制度やインセンティブで年収アップ

これも給与規定の一部と考えられますが、それまでいわゆる「年功型」の給与体系で働いていた人が「実力・実績評価型」の企業に転職した場合、評価方式そのものが大きく変わることになり、年収アップのチャンスが生まれることがあります。また、実績に対するインセンティブの有無も同様のことが言えるでしょう。一方で、「給与」と「実績」の連動性が高い評価方式ほど、年収アップの可能性も広がりますが、そのような評価方式の下では、「実績」を出し続けなければ収入の維持が難しくなることもあるでしょう。採用企業がどのような評価方式をとっているか、「年功型」「実力・実績型」のどちらかに偏っていないか、などを確認すると良いでしょう。

point.3必ずしも大手企業への転職=年収アップではない

一般的な大手企業では前述したような給与規定を参照する方法で年収を決定するケースが一般的です。そのような画一的な年収決定方法の場合、「この人なら活躍できそう」と面接で高評価を得た人材でも、「同配属先・同年齢の既存社員の給与規定は●級▲号棒なので、あなたも既存社員と同じ●級▲号棒からスタート」といった事例が多く、大手企業への転職が必ずしも年収アップにつながるとは限りません。逆に中小・ベンチャー企業など企業規模が小さくなるほど、一人の人材が会社に与える影響は大きくなるので、活躍の見込みがある人材を採用したい場合は柔軟な方法で年収を決定するケースも多数あります。また転職時の年収が低い場合でも、大手企業に比べてポストが空いているケースもあり、数年後にポストに就くことで年収アップする可能性もあります。

point.4福利厚生・諸手当で事実上の年収アップ

直接の年収というわけではありませんが、企業から受け取れる諸手当なども「事実上の年収」をアップさせうる要素になります。例えば代表的なところでは「住宅手当」や「家賃補助」などが挙げられるでしょう。仮に月3万円の支給・補助があれば、単純計算ではありますが年額で36万円を受け取っているのとほぼ同義です。現在の職場と転職先を比べたときに残業時間(残業代)にどのような違いがあるか、などの観点も同様です。収入に対して残業代の占める割合の大きい方が残業の少ない職場へ転職すれば、残業代だけで見れば大幅な減少になるかもしれません。転職にあたっては、これら手当なども含め、正確にご自身の収入の内訳を把握しておくことが重要だといえるでしょう。

point.5経営状況に影響されやすい賞与額

経営状態の差が表れやすい例として挙げられるのが、賞与額でしょう。業績が好調な企業を選ぶことは、短期的には賞与額として年収に影響を与える場合も少なくありません。ただ、目先の賞与額だけを見て転職先を選ぶというのはあまりに安易です。あくまでもそれを通じて、事業・業績の成長性はもちろん、企業がどのような形で利益を社員に還元しているのか、賞与の算出根拠をおさえておくとよいでしょう。

point.6「あなたを採用するメリット」をしっかりと企業に伝える

最後にお伝えしたいのが、あなたが年収アップをいくら希望しても、企業がその年収であなたを採用したいと思わなければ採用は成立しないということです。大切なのは、あなたがどのようなキャリアや経験を持ち、それを活かして転職先の企業にどのように貢献できるのか、その企業があなたを採用するメリットは何か。その一方で、現在の収入がなぜ・どの程度低いと考えているのか、比較しているのはどのような相場か、「あなたを採用するメリット」と「年収アップを希望する理由」をセットで提示できるよう、準備を整えてアピールするとよいでしょう。

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