Google日本法人執行役員
マーケティング本部長
岩村水樹氏
2009年6月30日、国内最大級のネットマーケティング・イベント「NET Marketing Forum 2009」で、Google日本法人の執行役員マーケティング本部長の岩村水樹氏（写真）は「マーケティングの様々なプロセスにおいて、Googleの広告ソリューションは『7つの成果』を実現できる」と語った。
ユーザーの検索行動による消費者の理解
講演名は「Googleと実現できる7つの成果」。マーケティング活動を進めていく上で、「消費者の理解」「プランニングの精緻化」「集客力の向上」「購買へのインパクト」「絆の強化」「効果測定と最適化」「知見の活用とマーケティングROIの向上」という7つ内容を紹介した。
まず、Googleの広告ソリューションの活用事例としてBarack Obama米大統領の選挙キャンペーンを冒頭で紹介。Google AdWordsの検索連動型広告による献金の募集や誹謗中傷に対する反論、動画共有サービス「YouTube」によるメッセージの発信など、オンラインを活用した消費者との関係づくりの新しい手法について説明した。そして、消費者のオンラインへの接触時間や検索の利用機会が増えていることから、消費者の動向を理解していくために、検索トレンドの活用が提案された。
目的や予測される効果に基づくプランニング
目的に応じた最適な伝達手段の活用
さらに、検索連動型広告のブランドへの影響に関する調査結果を紹介。検索連動型広告の商品のブランド認知、ブランド形成への活用の可能性を示した。
YouTubeで消費者とメーカーの絆が深まる
5つ目の「絆の強化」では、エンゲージメントメディアとしてYouTubeを紹介し、実例として、トヨタ自動車の小型車「iQ」とロッテのガム「Fit's」のYouTubeを使ったプロモーション事例などを挙げた。
iQの事例では，1台分だけ空いた駐車スペースに2台のiQがアクロバティックに駐車するという動画をYouTubeに投稿したところ「ユーザーから『出るときはどうするの？』というコメントが付いた」。このコメントに答える形で、小刻みな切り返しで駐車場を出る動画をトヨタが投稿するといった対話が生まれたと岩村氏は紹介。
「果たして従来型の広告でコメントを引き出せるか。さらには、その声がトヨタに届いたか」と岩村氏は続け、YouTubeがエンゲージメントメディアであることを強調した（Fit’sの事例は「絆の強化」で紹介しています）。
効果検証と最適化のスピードアップ
6つ目の「効果検証と最適化」では、ここまで挙げてきた成功事例を支えるものとして、無償で使える分析ツール「Google Analytics」に代表される効果測定ツール群を紹介した。
広告出稿前の「検討」を精緻化できるうえ、出稿後の効果をリアルタイムにモニターしながら路線修正を実施できるのが強み。「Google Analyticsは、ユーザーの行動を長期に渡って把握できる。短期的な効果だけでなく、長期的な視点からの効果測定、そして施策の改善が随時可能となるのはマーケターにとって重要なメリット。」と岩村氏は話す。
7つ目の「知見の活用とマーケティングROIの向上」では、クロスメディア施策における効果測定の事例を紹介。
製品の予算規模に応じ、オンライン以外の媒体も組み合わせての、認知から理解や検討の促進における相乗効果を狙うケースと、特定のターゲットにアプローチしやすいオンラインによる訴求の使い分けについて説明し、講演を締めくくった。
＞ グーグルがビジネスシーンで、あなたとできる7つのこと。
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