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クラウドファースト時代のイノベーションの起こし方 企業変革を実現するクラウド利用の勘所

ソリューション:トレジャーデータ

ビッグデータ [ソリューション:トレジャーデータ]

~TREASURE DMP~
Azure BLOBとも直接連携できる並列分散型の
データ格納・分析・連携クラウドサービス

デジタルマーケティングなどでビッグデータ分析を活用したいが、そのためのIT基盤と技術者を自社では用意できない――。そうした企業にぴったりのクラウドサービスが、TREASURE DMPだ。ポイントは、データさえ用意すれば、クラウドでの保存から分析、連携までの処理を任せてしまえること。Azure BLOB Storageから直接データを送り込むためのプラグインも用意されている。

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 大量データを分析することによってビジネスに役立つ知見が得られる――。このような期待から、多くの企業がビッグデータ分析を始めようとしている。ただ、そのためのIT基盤と技術者を一般の企業が揃えるのは難しく、「やりたくてもできない」とこぼす企業が多いのが実情だ。

 そうしたギャップを解消してくれるのが、トレジャーデータのクラウド型データマネージメントサービス「TREASURE DMP」だ。企業はデータさえ用意すれば、クラウド上の保存から分析までの“面倒な部分”をトレジャーデータに任せることが可能。サービスそのものはHadoopとPrestoの2つの技術に基づいているが、これに通じた技術者をユーザー企業の側に用意しておく必要はない。

 トレジャーデータは3人の日本人技術者が2011年12月に米国シリコンバレーで立ち上げた典型的なクラウドボーン企業で、日本には2013年5月に逆上陸した。成長スピードも著しく、2016年4月には取り扱いデータ件数が40兆件を突破。日本国内では、製造業、流通業、小売業などの多様な業種でデジタルマーケティングやIoT処理に活用されている。

クラウドで抽出・分析を分散処理。Azure BLOBとは直接連携できる

 TREASURE DMPは、様々なデータソースから収集したデータをクラウドに蓄積したうえで、抽出と分析を並列分散型で行い、その結果を企業側のアプリケーションに引き渡す仕組みになっている。

 データソースとして利用できるのは、モバイル、Web、ゲーム、サーバー、クラウド、IoTなど。データ構造の定義を必要としない“スキーマレス”方式になっているのでJSON形式でいきなり送り込めばよい。出力先アプリケーションとしては、顧客関係管理(CRM)、マーケティングオートメーション(MA)、ビジネスインテリジェンス(BI)などが自由に選べる。

 Microsoft Azureとの連携も急速に深まりつつある。例えば、ストレージの1つであるAzure BLOB Storageと直接データをやり取りするためのプラグインがすでに利用可能な状態になっているし、Azure SQL Database/Azure SQL Data Warehouseとのプラグインも開発中だ。ファイルなどを介してMicrosoft Dynamics CRM、Microsoft Excel/Microsoft Power BIなどのマイクロソフト製品に分析結果を送り込むのも容易だ。

 費用面でも大きな魅力を持つ。利用料金はデータ件数などに基づく階段型の月額固定制になっており、上限が超えなければ、件数が急に増えても心配は不要。TREASURE DMPのクラウド内および他システムとのデータ転送には原則、課金されない。(転送する側、される側のシステムに依存します。)

TREASURE DMPとMicrosoft AZURE
専用プラグインを使ってBLOB Storageから直接データを取り込む。SQL Database/SQL Data Warehouseとの直接連携も開発中
[画像のクリックで拡大表示]

データ分析は専門サービスに任せ、企業は施策立案と実施に力を注ぎたい

 このような特長を持つTREASURE DMPとMicrosoft Azureを組み合わせることによって、企業は高度な並列分散型データ分析を手軽に低コストで実施できるようになる。マーケティング部門ならデータ管理プラットフォーム(DMP)として活用できるだろうし、セキュリティ担当者にとっては社内のサーバーやPCで発生する大量のログデータからセキュリティリスクを自動検出するための仕組みとなるに違いない。

 そうした“実務での活用”を支援する目的で、トレジャーデータは業種別ソリューションテンプレートの開発も進めている。このテンプレートはイノベーターやアーリーアダプターが効果を確認済みの手法を基に作られるので、一般の企業でも最先端のデータ分析の仕組みを短期間に構築することが可能。対象業種としては、小売り、流通、製造小売り(SPA)、消費財製造などが予定されている。

 データの置き場所と分析方法は専門のクラウドサービスに任せて、企業はその分析結果を基にした施策の立案と実施に注力する――。クラウドを活用したイノベーションを成し遂げるにはそうした役割分担がベストな選択かもしれない。

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