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最新のJava技術に精通した人材をいかに育成・確保するか 定評ある技術者認定制度により Java技術者のスキル可視化を支援

各時代の最新技術を取り込むかたちで進化してきたJava。いままさにITを原動力とした社会の変革が進むなかで、あらゆる領域のシステムやデバイスに欠かすことできない基盤技術となっている。そうしたなか企業にとって急務となっているのが、最新のJava技術を使いこなせる人材の育成・確保だ。オラクルはJava SE 8に対応した技術者認定資格制度の整備により、市場に求められるJava技術者のスキルの可視化を支援している。

「継承と革新」による進化でITの新時代を支えるJava

日本オラクル株式会社
Fusion Middleware事業統括本部
ビジネス推進本部
製品戦略部
担当シニアマネージャー
伊藤 敬

いままさにデジタル/ITを原動力とした新時代への移行が進んでいる状況だ。クラウド、ビッグデータ、モバイル、ソーシャルなどをキーワードに新たな技術が生み出され、それら技術に基づくまったく新しいサービスが社会を大きく変え始めている。そうした動向を支える基盤技術として、ますますその存在感を高めているのが「Java」である。

「1995年、サン・マイクロシステムズによって生み出されたJavaは、いまや企業の基幹システム、さらには消費者の日常生活を支える多種多様なデバイスに至る領域において欠かすことできないアプリケーション開発言語、実行基盤となっています」と日本オラクルの伊藤 敬氏は語る。

周知の通りJavaは、標準的技術を装備したコアエディションである「Java Platform, Standard Edition」(Java SE)、企業システムニーズをトータルに満たす「Java Platform, Enterprise Edition」(Java EE)、さらには組み込み系システムに向けられた「Java Platform, Micro Edition」(Java ME)という3つのプラットフォームによる全方位的な展開がなされてきた。「登場から20年間、常にJavaは、これら3つの領域それぞれにおいて、まさに『継承と革新』による歩みを進めてきました。要するに、新バージョンにおいて常に前バージョンに対する下位互換性を維持する一方、その時代の最新のテクノロジーを取り込むかたちで進化してきたわけです」と伊藤氏は説明する。

企業の基幹システム、日常生活を支える多種多様なデバイスに至る領域において欠かすことできないアプリケーション開発言語、実行基盤であるJava
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Java SEでいえば、2014年3月に最新バージョンとなる「Java SE 8」が登場しているが、そこには冒頭で紹介したようなデジタル/ITの新時代にふさわしい、画期的な進化が認められる。例えば、新たにラムダ式が採用されていることなどはその典型例であり、並列処理をより簡潔なコードで記述できるというメリットがもたらされている。「これは、クラウド上の統合的なアプリケーション実行環境やビッグデータの処理など、最新のシステムニーズを明確に見据えたものとなっているわけです」と伊藤氏は語る。

さらに、2016年にリリースが予定される「Java SE 9」では、携帯端末など多様なデバイス上でのアプリケーションの実行をより効率的に行うため、Java自身がモジュール分割により自動的に稼働サイズの調整を行うといった仕組みも実装されることになる。これなどは、今後のIoT(Internet of Things、モノのインターネット)の世界を支える、まさに注目の技術だ。

最新Java技術を100%使いこなせる技術者人材の育成・確保が急務

以上のように、次世代のコンピューティングにとって不可欠な存在であるJavaだが、IT企業はもちろん、一般企業においても、その使いこなしの如何が今後のIT、ビジネス戦略の可能性を大きく左右することになる。そこで企業にとって重要なテーマとして浮上してくるのが、Java技術に精通した人材をいかに育成・確保していくかという問題だ。

「確かに、いまや最も主要なプログラミング言語となっているJavaの開発者は全世界で900万人を数え、日本でも『Java技術者』と呼ばれる人たちは膨大な数にのぼります。しかし、最新のJava技術を100%活用し得る技術者となると、その数はきわめて限定的であると言わねばなりません」と日本オラクルの岩田健一氏は指摘する。

これに対し、技術者が「最新のJava技術を使いこなす」というしっかりとした目標を持ってスキルの修得に努め、企業がそうした技術者の取り組みを十分な投資によって支援していくことが必要であることは言うまでもないだろう。もっとも、ただ闇雲に時間やコストを投入してスキル修得にいそしむ、あるいはJavaに精通しているとされる技術者を単純に採用するという対応だけで、企業に思うような成果がもたらされるかというと、それにはやはり疑問符がつく。

「重要なのは、明確かつ適正な指標によって技術者のスキルを可視化すること。そうした指標となり得るのが各IT企業で展開されている技術者認定資格です」と岩田氏は語る。例えばオラクルではOracle Databaseにかかわる技術者のスキルをBronze、Silver、Gold、Platinumというグレードで認定する制度「ORACLE MASTER」を設け、多くの企業や技術者に受け入れられている。事実、ORACLE MASTERは25万人もの有資格者を抱えており、民間企業はもちろん、官公庁や大学など公共分野のユーザーにおいても、提案依頼の前提、ないしは入札条件に、その有資格者がプロジェクトに参画することを掲げているケースも多い。

「こうしたことは、ORACLE MASTERの保持者が携わったプロジェクトがより高品質なシステムを生み出しているという認知が世の中に定着していることの証しです。このように市場に広く受け入れられている技術者認定資格を有する技術者を数多く擁していることが、企業の価値向上にもつながるわけです」と岩田氏は強調する。

最新のJava SE 8に対応して資格制度を更改

日本オラクル株式会社
執行役員
オラクルユニバーシティ
本部長
岩田 健一

オラクルでは、このORACLE MASTER同様、Java技術者に関する「Oracle認定Java資格」を展開している。特にJava SEに関しては、Bronze、Silver、Goldの3つのグレードで構成される「Oracle Certified Java Programmer」(以下、OCJP)資格を設けてJava技術者のスキルを認定しており、こちらも多くのユーザーが入札要件等において、プロジェクトへの有資格者の配置を求めるなど、IT企業の実力を判断するうえでの指標として広く活用されている。

「近年、Java技術をトータルに活用していくことの必然性が高まるなか、OCJPを取得することの社会的意義もますます向上しています。そうしたなかで、前年比プラス30%という勢いで受験者が増加を続けている状況です」と岩田氏は紹介する。

オラクルは現在、最新バージョンであるJava SE 8に対応するかたちで、同資格制度の体系に関するリニューアルを進めており、すでに新制度に準じた新たな試験の実施がスタートしている。具体的には、初級に相当する資格である既存の「OCJP Bronze SE 7」にJava SE 8の技術にかかわる認定を統合して「OCJP Bronze SE 7/8」に変更。あわせて、従来の「OCJP Silver SE 7」「OCJP Gold SE 7」に加え、「OCJP Silver SE 8」「OCJP Gold SE 8」をそれぞれ追加し、中、上級者レベルに関して、SE 7、SE 8にかかわる資格を並行的に運用していくかたちへと移行が進められている。

「すでにJava SE 5やSE 6対応のプログラマ資格、あるいはOCJP Gold SE 7、さらには旧サン・マイクロシステムズのSun認定Javaプログラマの資格(SJC-P)をお持ちの方には、現状で保有している資格の対象となっているバージョンのJava SEと、SE 8で新たに実装された技術の差分に関するスキルを修得することで、最新のJava SE 8資格へとスムーズに移行できるパスを用意しています」と岩田氏は語る。

最新バージョンであるJava SE 8に対応する認定資格「Oracle Certified Java Programmer」。従来資格者には移行パスが用意されている
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オラクルでは2015年秋までに、Java SE 8に対応した新制度にまつわるすべての試験の実施をスタートさせることになる。それと並行するかたちで、リニューアルされた資格体系に応じたOracle Universityの教育・研修プログラムや各種セミナーなどの実施を通じて、技術者の資格取得に向けたスキル修得にかかわる支援をさらに強化していく構えだ。

最後に岩田氏は「OCJPのSilverとGoldに関しては、Javaの実装技術に関する技術者のスキルをオーソライズするグローバル共通の資格でもあります。企業の皆様には、オラクルのJava SE 8認定資格を活用いただき、IT技術による大きな変革が進むなか、時代を支える基盤技術であるJavaにかかわる技術者スキルの証明に役立てていただきたいと思います」とあらためて強調する。

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日本オラクル株式会社
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