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最新の住宅設備で快適な生活。低金利の今こそ建て時!

住宅の省エネ化を進めるために、エコ住宅の新築や省エネ機器の採用には、補助金や税制優遇などの制度が用意されている。現在、利用できるそうした制度を紹介し、利用するうえで注意しておきたい点をまとめてみた。

 各種制度の評価に用いる省エネルギー基準は2013年の改正により、屋根や壁、床などの断熱性のほか、「冷暖房」「換気」「照明」「給湯」の四つの設備のエネルギー消費量を評価する方法となった。この時に、太陽光発電などで得られた再生可能エネルギーの量は差し引いて計算する。その結果、どの程度のエネルギーを消費するか(一次エネルギー消費量)を計算して総合的に判断する。

 この基準を用いて補助対象となる省エネ住宅で、現在、国が提示している主なものとしては「ゼロ・エネルギー住宅(ZEH)」と「低炭素住宅」が挙げられる。

 「ZEH」は、太陽光発電などにより自前でエネルギーをつくり出し、年間の一次エネルギー消費量が正味でゼロとなる住宅のことだ。「低炭素住宅」とは、二酸化炭素の排出を抑えられる建築物のことで、所管の行政庁(都道府県、市または区)が認定を行う。2013年の改正省エネルギー基準に比べ、一次エネルギー消費量が10%以上削減されることが認定の基準で、そのほかHEMSの導入や節水対策、木材の利用、ヒートアイランド対策などの低炭素化のための措置が講じられていることが条件となる。

 省エネ住宅については、2009年からスタートした長期優良住宅の認定制度にも含まれており、税制面でも控除額が拡大されるといった優遇がある。

クリアすべき条件を住宅会社に確認する

 それぞれの制度については事業を行う省庁、自治体ごとに利用条件が定められている。自分たちの求める家づくりにマッチするものであるかを、住宅会社の担当者とよく相談することが大切だ。

 特に気を付けておきたいのは、必要な仕様がどのようなものであるかということだ。性能を上げれば、建設費も上がる。補助金を受けるメリット、高性能にすることで得られる光熱費削減効果などを考え合わせて、総合的に効果を判断するようにしたい。

 また、制度の適用条件には申請の締め切り日のほか、工事の着工日や完了日などについて規定があることも多い。自分たちの家づくりの工程が当てはまるかどうかについてもよく担当者に確認しておこう。

 こうした補助金を利用する家づくりでは、担当者の知識やスキルも求められる。またZEHの補助金制度は利用条件として、事前に「ZEHビルダー」に登録されている住宅会社が設計・施工する住宅に限られている。省エネ住宅に関する住宅会社の実績も確かめておきたい。

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■資料請求対象企業
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■応募期間
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■請求方法
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