“笛吹けど踊らず”はなぜ起こる?働き方改革「成功/失敗」の分かれ目は

ノート型よりデスクトップ型がよい
3つの理由とは?

 「働き方改革」と聞いて、多くの人が思い浮かべるのは、在宅や外出先でも仕事ができる「テレワーク」の推進だろう。昨年9月に「働き方改革実現会議」を設置した日本政府も、2020年までにテレワーク導入企業を、2012年比で3倍にすることを目指している。場所を問わず働くことが可能になれば、労働生産性と従業員満足度の向上に、大きな貢献を果たすことになるだろう。

 しかし最新のIT活用で実現できるのはモバイルワークだけではない。実は社内の固定席で働く人々にも、より働きやすい環境を提供できるのだ。

デル株式会社 クライアント・ソリューションズ統括本部 クライアント製品本部 フィールドマーケティングマネージャー 飯塚 祐一 氏

 「日本では15インチサイズのノートPCがよく売れていますが、その多くは固定席で利用されています」と語るのは、デル日本法人でフィールドマーケティングマネージャーを務める飯塚 祐一氏。しかしこのような使い方は、コストパフォーマンスの観点から見ると、無駄が大きいのだという。「同等スペック・性能の製品であれば、ノートPCは間違いなくデスクトップPCよりも高額になるからです」。

 つまり、もしデスクの上から動かす必要がないのであれば、デスクトップPCよりも高額なノートPCを選択するのは、無駄な投資を行っていることに他ならない。オフィス内での働き方改革を実現するために、デスクトップPCを選択するべき理由の第1が、この「コストパフォーマンス」なのである。

 しかし「日本のオフィスはスペースが限られるケースが多く、サイズの大きいデスクトップPCは導入しにくい」という反論もあるだろう。ノートPCがデスクトップPCの代わりに導入されてきたのには、スペース効率を高めたいという理由があった。

 このようなニーズにも、近年のデスクトップPCは対応可能になっている。「例えば当社が提供する『OptiPlex Micro』は、一般的なノートPCよりもコンパクトで作業スペースを有効に活用できます」と飯塚氏。このようにデスクトップPCは以前よりも進化し、選択可能なバリエーションが増えている。そのことが、オフィスでの働き方変革において、デスクトップPCを選択すべき第2の理由なのだ。

小型の最新モデルなら狭い空間にも対応可能

 それではOptiPlex Microのサイズはどの程度なのか。体積は1.2リットル、重量は最小構成であれば約1.28kgだという。これなら確かに、15インチのノートPCよりもコンパクトだ。しかも、この製品で着目すべきなのは、本体のコンパクトさだけではない。設置方法のバリエーションも豊富なのである。これを可能にしているのが「マイクロマウントソリューション」だ。

図:マイクロマウントソリューションの例、「All-in-One Stand」と「VESA マウント」 OptiPlex Microで利用可能なマイクロマウントソリューションの例。ディスプレイ背面への固定や、机の天板下への固定など様々な方法で設置が可能。これなら狭いオフィスでも、机の上を広々と使えるようになる 図:マイクロマウントソリューションの例、「All-in-One Stand」と「VESA マウント」 OptiPlex Microで利用可能なマイクロマウントソリューションの例。ディスプレイ背面への固定や、机の天板下への固定など様々な方法で設置が可能。これなら狭いオフィスでも、机の上を広々と使えるようになる  従来のデスクトップPCの設置方法は、デスク上でディスプレイの横に置く、デスク上でディスプレイの下に置く、デスクの下の床に置く、の三択しか考えられなかった。これに対してOptiPlex Microシリーズは、ディスプレイの背面に固定する、机の天板の裏に固定する、といった設置方法も可能。つまりPC本体を、完全にユーザーの視界から消してしまうことができるのである。ユーザーの目に入るのは、机の上のディスプレイだけ。これなら狭いオフィスの中でも、机の上を広々と使うことができる。また、異動や組織体制の改正に伴うオフィスのレイアウト変更があった場合でも、ノートパソコンと同様、容易に移動することが可能だ。

 OptiPlex5000/7000シリーズ Microは、マルチモニタにも対応。複数のディスプレイを並べることで、表示領域を拡大できるのだ。資料作成や情報分析など、より知的な作業を行うユーザーであれば複数ディスプレイの組み合わせと、作業スペースを効率化した設置を行うことで、生産性をさらに高めることが可能になるだろう。さらに、スマートパワーオン機能を使えば、キーボードからの電源オンも可能。加えて、オプションのSSDなどを組み合わせれば、手元で電源オンできるだけでなく起動時間もスムーズとなり、ユーザビリティを向上させることが実現する。

 実際、OptiPlex Microを活用して、大きな効果を上げている企業も少なくない。例えば、国内最大級の写真プリントショップチェーン「パレットプラザ」や「55ステーション」を展開するプラザクリエイトはその1つだ。同社では、来店客のための作業スペースを備えた新しいコンセプトショップの展開にあたり、店内の省スペース化と作業効率の向上を目指し、「OptiPlex Microシリーズ」の導入を決めた。省スペース効果で、来店客の作業デスクの奥行きが約20cm拡がると同時に、画像処理のスピードが従来比で1.3倍アップ。その結果、来店客の待ち時間が短縮され、顧客満足度の向上につながっているという。

ディスプレイにPC本体を内蔵した
「OptiPlex AIO」

 コンパクトなデスクトップは他にも用意されている。それがモニタとPC本体を内蔵した「OptiPlex AIO」だ。デザイン性に加えて、優れた作業効率が特徴と飯塚氏は解説する。設置方法も、固定して使用するベーシックスタンドに加え、高さ調整可能なスタンド、アーティキュレーティングアームスタンドの2種類を用意し狭い空間でも問題なく作業が可能だ。

写真  その中でも、アーティキュレーティングアームスタンドは、様々な角度に可変し、タッチに最適な環境を提供し使い勝手がいい。

 「これらのコンパクトなデスクトップPCは、オフィス内の用途だけではなく、ホテルのフロントや店舗のレジなど、限られたスペースでPCが必要な場合に採用されるケースが増えています。スペースが限られているからノートPCという選択ではなく、働き方に合わせたデバイス選定が重要です」と飯塚氏は述べる。

 会議室に設置するPCとしても、OptiPlex Microは適している。特にお薦めなのが、「OptiPlex7000シリーズ Micro」の中でもインテル® Core™ i5-7500T プロセッサー搭載OptiPlex7050 Microというモデルだ。この製品に搭載可能な「インテル® Unite™ ソリューション」は、どこからでも簡単な操作で素早く会議に参加できる、インテル独自のコラボレーション・ソフトウエアだ。

 会議室のディスプレイに自分の端末の画面を表示する場合、これまではミーティングテーブルからディスプレイケーブルを引っ張り出し、それを自分の端末に接続するのが一般的だったはずだ。しかしディスプレイケーブルは太く取り回しが困難で、長さが足りないことも少なくない。また最近ではディスプレイコネクタの種類も増えており、変換アダプタを用意しておく必要もある。これに対してインテル® Unite™であれば、ケーブルを使うことなく会議室のディスプレイを共有できる。また社外から接続してきた端末の画面を表示することも可能。複数画面の共有や、コメントやファイルの共有も実現できる。会議室そのものをスマートにし、手軽にスマートな会議ができるのが特徴だ。

故障率が低いこともデスクトップのメリット

 そしてデスクトップPCの優位性でもう1つ指摘しておきたいのが、耐久性の高さだ。デスクトップPCは持ち運びを前提にしていないため、高い堅牢性を確保しやすい。「実際にMTBF(Mean Time Between Failure:故障発生までの平均時間)も、ノートPCよりデスクトップPCの方が高い傾向にあります」と飯塚氏は指摘する。故障率が低くなれば、修理や交換に必要な時間やコストも削減可能だ。これがデスクトップPCを選択すべき第3の理由である。なおデルでは、部品交換などによる故障対応を、オンサイトで行うサポートが提供されているという。

デル内でのオフィスで利用されるOptiPlex(イメージ)デルでも資料を作成するチームなどはパフォーマンスを重視して、デスクトップ型を選ぶ傾向にある。それによって高い生産性を実現しているという デル内でのオフィスで利用されるOptiPlex(イメージ) デルでも資料を作成するチームなどはパフォーマンスを重視して、デスクトップ型を選ぶ傾向にある。それによって高い生産性を実現しているという  「法人デスクPCの出荷割合は、現在も43%前後程度あり、大きな市場である事実に変わりはありません」と飯塚氏。最近では15インチノートPCから、デスクトップPCへと入れ替える事例もあるという。「例えば、ある保険会社のケースでは、オフィス移転を機に、用途別に合った最適なデバイス配置という意味で、事務系のPCはコンパクトデスクトップに統一されているケースもあります」(飯塚氏)

 従業員一人ひとりの働き方に応じて、デバイスも適材適所で選択する。働き方改革を成功させるには、先入観にとらわれず、柔軟な発想が必要だ。これによってコストパフォーマンスを最適化でき、従業員にとっての快適さも高められるはずだ。
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