日経ビジネス電子版 Special 週刊日経ビジネス電子版 SPECIAL日経ビジネス電子版

「コネクテッドカー」の「最適解」とは

「コネクテッドカー」が社会インフラとなるために必要なセキュリティとその『最適解』とは「コネクテッドカーのセキュリティを過度に恐れるな」
清水 智 氏
モデレーター

清水 智

トレンドマイクロ
執行役員公共ビジネス
戦略推進室 室長

 コネクテッドカーは、2020年には全世界で2億5000万台規模まで普及するという予測がある。だが一方では、自動車をインターネットにつなげて制御すること自体に大きなリスクが潜むという指摘もある。

 トレンドマイクロの清水氏がモデレーターを務めるパネルディスカッションに、Objective SoftwareのDannheim氏、Trend MicroのGuézo氏が登壇。コネクテッドカーや自動運転車に対するサイバー攻撃は社会全体に対する攻撃そのものであり、Dannheim氏は「そこには地政学的な側面もあるため、日本企業もアジアの地域レベルで情報共有を進めていく必要がある」と説いた。

 一方でGuézo 氏は、「コネクテッドカーをはじめとするIoTシステムのセキュリティで鍵を握るのは、動的なリスク管理のフレームワークである」と説くとともに、発生したセキュリティ脅威に対し、リアルタイムで対応可能なOODA(Observe – Orient – Decide – Act)のマネジメントサイクルを確立することの重要性を訴えた。

パネリスト

Clemens Dannheim

CEO, Objective
Software GmbH.
パネリスト

Loïc Guézo

Cybersecurity
Strategist,Director,
Trend Micro Inc.

 新たな技術やインフラの普及に伴い懸念も高まるのは常ではあるが、過度に恐れる必要はない。攻撃者はこれまでと変わらず損得で動くため、得られる利益に見合わない労力をかけさせればよい。部分毎ではなく、全体の中での相互作用を踏まえてセキュリティを実装するには、垣根を越えた協業が不可欠だ。