日経 xTECH Special

流通業のOMO戦略の未来を切り拓く「次世代型ビーコンのインパクト」流通業のOMO戦略の未来を切り拓く「次世代型ビーコンのインパクト」

OMOを実践したいけれど
ビーコンが使いものにならない

少し前まではオンラインとオフラインをつなぐマーケティング手法として「O2O(Online to Offline)」というキーワードがメディアを賑わせていたが、近ごろは「OMO(Online Merges with Offline)」という言葉をよく目にするようになった。これはオンラインとオフラインを別のものとして捉え、それぞれを連携させることを目的とした「O2O」の概念をさらに進化させたもの。オンラインとオフラインを1つのものとして融合させようという考え方である。

そして、その実現するために欠かせないテクノロジーが、オフラインでの顧客の行動情報を収集する「Beacon(ビーコン)」だ。

ビーコンは、スマートフォンなどの端末と連携して、ユーザーの位置情報を捉えるが、人工衛星が発する電波を活用するGPSと異なり、建物内などに設置した発信器からの電波を活用する。GPSの電波は、建物内や地下だと遮断されてしまうことがあるが、ビーコンならその心配がなく、施設や店舗内の位置情報を把握するのに向いているのだ。

以上のような理由でマーケティングへの活用が期待されているビーコンだが、実際に導入した現場からは、いくつかの問題点が指摘されてきた。

ビーコンは、Bluetoothを利用して位置を特定する技術なので、まず検知する端末のBluetoothがオンになっていなければならない。さらに端末側に専用のアプリがインストールされていることも必要で、マーケティングに活用するのに十分な情報を収集できないケースが少なくなかったのである。

しかし、最近、あるビーコン機器が「この欠点を解消した」と話題だ。それがデジタル広告事業を手掛けるアドインテが開発した「AIBeacon(エーアイビーコン)」である。

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