デジタルインフラを支えるグローバル企業が提言

コロナ禍でも高い
企業のDX推進意欲

ヴイエムウェア株式会社
上級執行役員 副社長 山中 直 氏

多くの企業がコロナ禍への対応に追われていた6月、VMwareは「コロナを踏まえたIT予算の傾向やDXに関するアンケート」を実施。全国の大企業および中小企業の役員412名から回答を得た。大企業におけるコロナ禍による今年度のIT予算への影響は、増額が40.8%で最も多く、減額の7.8%に対して5倍以上という結果であった。これについてヴイエムウェア 上級執行役員 副社長 山中直氏は、「当初コロナ禍でDXへの意欲が低下するのではと危惧していましたが、皆さんテクノロジーで前に進むことを考えておられました」と語る。

さらに、6割以上が日本は世界の先進国に比べてデジタルトランスフォーメーション(DX)による進捗が遅れていると回答したものの、大企業の40.8%はDXによって日本は競争力を発揮できると回答しており、意欲は高い。

「問題はどうするかです。DXの推進課題として多くの企業が挙げるのが、基本方針が決まっていない、人材がいないといったもので、推進意欲はあるが具体的な戦術が作れていないようです」と山中氏は指摘する。

Future Ready Journeyという新しい考え方で
さらなる飛躍を目指す

そこでVMwareが提唱するのが、Future Ready Journeyという新しい考え方だ。数か月という短期的な視点で新型コロナウイルスへの対応を行う「Respond-対応」フェーズ、半年から2年程度かけて中期的な視点でアフターコロナでのビジネスに対応する「Adapt-適応」フェーズ、2~5年程度の長期的な視点でニューノーマルな世界でのビジネスを創造する「Accelerate-推進」フェーズに分けて考えることを推奨する。

3つのフェーズを分けて考えることで、今すべきことが見えやすくなる。
VMwareでは、各フェーズに適合するソリューションをそれぞれマッピングしている。

重要なことは、何にプライオリティを置くかだ。「VMwareは、以前から従業員の安全や健康にナンバーワンプライオリティを置いており、それをベースにビジネスをどうするかを考えています。Future Ready Journeyでも、Customer Experienceと Employee Experienceの両方の視点で考えることが重要です」(山中氏)。

VMwareとしては、RespondフェーズでVDIユーザーに対し、テレワーク対象を短期間で拡大するための支援をスピーディーに行った。「そして現在、この状況を定着させ、どうコアなビジネスを回していくかというAdaptのフェーズに移行し始めています」(山中氏)。

今回VMwareは、CNBC(※)とタッグを組んで、Future Ready Journeyを先取りするシンガポール大手銀行United Overseas Bankなど世界各国の先進企業の取り組みを紹介する貴重な映像を作成。動画内にはVMware CEO のPat Gelsingerも登場、同社におけるコロナ禍のIT活用や未来のITの可能性についての知見を共有する。日本から唯一登場するZOZOテクノロジーズに関するティーザー動画も公開中だ。

コロナ禍により一変した世界中のビジネス環境。新たな世界でいかに競争力を高め、ビジネスを強化するか。考えるヒントを次項で紹介する。

※CNBC:ニュース通信社ダウ・ジョーンズと米大手テレビネットワークのひとつNBCが共同設立したニュース専門放送局。

次ページ以降をお読みいただいた方については、日経BPが登録情報をとりまとめ、クリック後に表示される当該企業に第三者提供します。
表示される説明文をお読みいただき、ご同意の上ご利用ください。