デル・テクノロジーズと奈良先端科学技術大学院大学は「中堅企業DXアクセラレーションプログラム」を共同推進している。コンテスト入賞企業のアイデアを形にし、デジタルトランスフォーメーション(DX)の実現とビジネス実装まで支援する。2020年11月にキックオフミーティングを開催し、現状分析・要件定義を経て、プロトタイプ開発が始まった。産学連携の取り組みは、日本のDXにどのようなインパクトをもたらすのか。中堅企業のDXを推進するキーパーソンたちに話を聞いた。

(左)デル・テクノロジーズ株式会社 CTO(最高技術責任者) 黒田 晴彦氏
(中)奈良先端科学技術大学院大学 先端科学技術研究科 情報科学領域 特任助教 株式会社dTosh 代表取締役/博士(工学) 平尾 俊貴氏
(右)デル・テクノロジーズ株式会社 広域営業統括本部 企画部 小杉 明恵氏

デジタル変革の着手で
業績回復に明らかな差

――日本のDXの取り組みは海外に比べて遅れているといわれます。国内企業の現状をどのように見ていますか。

黒田氏

デル・テクノロジーズ株式会社
CTO(最高技術責任者)
黒田 晴彦氏

IMD(国際経営開発研究所)が実施した国際比較調査によると、DXの推進状況は2019年、2020年ともにアメリカが2年連続で1位でした。注目すべきは日本と中国の状況です。2019年は日本が23位、中国が22位でほぼ横並びでしたが、これが2020年になると中国は大幅にランクアップして16位。ところが日本は27位に下落してしまったのです。

デル・テクノロジーズが2年ごとにグローバルで実施している「DXインデックス調査」でも同じような傾向が見て取れます。2018年から2020年にかけて中国が大きくジャンプアップし、DXをリードするアメリカに肩を並べつつある。日本は2020年の夏ごろからトライアルに取り組む企業が増え始めました。先頭を進むアメリカを中国が追いかける中、日本はようやく動き始めた状況といえるでしょう。

DXというと大手企業の動向に注目が集まりますが、中堅・中小企業の動向にも目を向ける必要があります。そこでデル・テクノロジーズは国内約1500社の中堅企業(従業員数100~1000名)を対象に「IT投資動向調査」(実施期間:2021年2月1日から2021年3月5日)を実施しました。そこから驚くべき結果が明らかになりました。デジタル化による事業変革の割合は少ないものの、取り組んだ企業の業績回復に大きな効果が見られたのです(図1)。

見えてきたDXプロジェクト成功の秘訣

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