デル・テクノロジーズでは毎年、中堅企業のIT投資動向調査を行っており、今年で5年目になるのですが、中堅企業ではこの1～2年で急速にDXが進みつつあります。ここで興味深いのは、既に3.5％の企業が全社横断的なDXによる事業変革に取り組んでおり、そのうち51.7％の企業が、昨年12月から今年2月にかけて業績が回復傾向にあることです。

私も今回の調査の最大の収穫は、このデータだと思います。中堅企業ではこれまで、パソコンやサーバーのリプレースなど、「部分的な最適化」を目的としたIT投資が多く、それなりに大きな効果を挙げてきました。しかし最近ではそれだけでは不十分だという認識が広がっています。例えば、昨年は圏外だった「データの可視化」への取り組みが、今回では21.7％と上位に浮上しています。

しかしその一方で、実際に最近の中堅企業のプロジェクトにかかわった経験からも、中堅企業ではまだまだデータがアナログのままの企業が多いのが現状です。

もう1つは人材不足です。私自身、中堅企業の顧問業をやっていた経験から、圧倒的に人材が足りていないことを実感しています。そもそも中堅企業は人の採用や育成に、多大な苦労をしています。このような状況の中、デジタルの波やコロナ禍が押し寄せてきて、DXに手をつけざるを得なくなった。しかしそのための人材はいない。これが多くの企業の実情ではないかと思います。

多くの中堅企業の業務プロセスは、紙などのアナログ文化で成り立っていることも少なくありません。これまではそれでもうまくいっていたので、変わらなくても大きな問題はなかったわけです。しかしこの1～2年で、変革しなければならないという議論が高まっています。変革しなければ事業継続すらできないという差し迫った危機感が、経営層の方々にも広がっています。

営業1つするにしても、以前は顧客企業の社長や事業部長といったキーパーソンに直接お会いして、説明することができました。しかし、コロナ禍ではそうはいかなくなっている。そのためにWeb会議などを活用するケースが中堅企業でも増えていますが、そもそも経営状況が見えるデータがなく、現況を把握できないという問題がしばしば起こっているようです。