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テレワーク“三種の神器”をフル活用 コロナ禍でも止まらない業務を実現した都築電気

テレワーク“三種の神器”をフル活用
コロナ禍でも止まらない業務を実現した都築電気

都築電気

2020/08/18

約1,500人の社員を3カ月間、一斉にテレワークシフト

 新型コロナウイルスの感染拡大によるコロナ禍は、社会・経済活動に大打撃をもたらした。前例のない緊急事態宣言は解除されたものの、終息の兆しも見えぬまま、その余波は今なお続いている。

 ただ皮肉にも、この事態は企業の働き方改革を進展させた。“密”を避ける新しい働き方として、「テレワーク」が急速に普及したからだ。試行錯誤する間もなく、否応なしに始まったオフィス外での勤務。生産性を落とさない体制の確立に向け、大わらわで取り組みを進めた/進めている企業は少なくないだろう。

 そうした中、この難局に機敏に対応し「全社一斉テレワーク」で事業の停滞を回避した企業がある。それが、東京都に本社を構えるソリューションプロバイダの都築電気である。

 同社は、緊急事態宣言が発令される以前の3月下旬に、いち早く全社一斉テレワークに踏み切った。「社員約1,500人のほぼ全員が、約3カ月間にわたり在宅で業務を行いました」と同社の五十嵐 雅之氏は説明する。

 もちろん、当初は懸念の声もあったという。「在宅で、本当にオフィスと変わらず業務ができるのか」「周囲とのコミュニケーションは円滑に行えるのか」――。しかし、いざ始めてみると、それは杞憂に終わった。「コロナ禍の影響が深刻度を増していた2月以降、リモートアクセス回線や社内ネットワークの増強、セキュリティ強化に努め、ボトルネックが生じない環境の整備を順次進めてきました。そのため、全社一斉テレワークを混乱なく実施できたのです」と同社の小林 正明氏は言う。

 環境の変化に即応し、生産性を落とさず事業を継続する。成功を収めた都築電気は、その背後でどのような取り組みを進めてきたのか。同社の取り組みをひもとくことで、全社一斉テレワークの成功の秘訣を考える。

五十嵐 雅之氏
都築電気株式会社
ビジネスデザイン統括部
商品戦略部
担当課長
五十嵐 雅之氏
小林 正明氏
都築電気株式会社
ビジネスデザイン統括部
商品戦略部
担当課長
小林 正明氏