コストをかけた人材教育が
企業利益につながらないのはなぜか
ユームテクノロジージャパン株式会社
代表取締役 松田しゅう平氏
昨今、多くの経営判断がROI（Return On Investment＝投資利益率）の大小で決められているが、人材教育に関してはどうだろうか。お金や時間をかけて集合研修やeラーニングを実施したところで、実際の仕事のパフォーマンスにはつながっていないという声は多い。これでは利益を生まないばかりか、損失にもなりかねない。
「UMU（ユーム）」は、そうした人材教育の課題を解決するために、UMU創業者・CEO（最高経営責任者）のドングショー・リー氏が開発したラーニングプラットフォームだ。テクノロジーを活用して教育・研修の効果・効率性を高めることに成功した「UMU」は、現在203以上の国と地域で展開。世界70万社以上、国内7800社以上の企業で活用されている。その数は今も加速度的に増え続けているという。
なぜ、「UMU」はそこまで経営者や人材育成担当者、そしてユーザーに受け入れられたのか。その理由を、ユームテクノロジージャパンの松田氏はこう語る。
「『UMU』の最大の特徴は教育のROI、つまり学習の投資対効果にフォーカスしている点です。では、何をもってROIとするのか。それは学んだことが仕事の中で活用され、会社の利益や売り上げに直結することに他なりません。しかし、これまで当たり前に行われてきた集合研修は時間やコストがかかりすぎるうえ、学習の定着度を測る術がありませんでした。eラーニングやそれを管理するLMS（Learning Management System＝学習管理システム）にしても、監視しているのは学習時間のペースや長さにとどまっています。すなわち研修や人材教育の効果測定ができないゆえに、ROIの上げようがなかったのです」（松田氏）
コロナ禍で多くの企業が効率経営を迫られ、即戦力につながる研修が求められるなか、「UMU」はどのような方法で、「利益」につながる「学び」を提供しているのか。その仕組みを次に見てみよう。
AIテクノロジーを活用した「UMU」のパフォーマンス重視の学習デザインとは？
次ページでデモ動画も公開
研修効果を実感できる「UMU」の活用で従業員の学びを企業利益に直結！