人事・組織課題を解決するHRソリューション

写真

注目を集めるフリーアドレスへのシフト コミュニケーションを促進する座席管理システム

サイオステクノロジー株式会社

テレワークの定着を受けて、フリーアドレスのオフィスを検討する企業が増えている。スペースを節約するだけでなく、フリーアドレス化を機にコミュニケーションの活性化を目指す企業も少なくない。そうした企業の1つが、新生銀行グループのアプラスである。同社のIT本部は2カ所あったオフィスを1カ所に集約。オフィスの改修を経て、2021年9月にフリーアドレスに移行した。座席管理システムとして、同社が採用したのがサイオステクノロジーの「Office DARTS(オフィスダーツ)」である。Office DARTSは現在、基本的な使い勝手はそのままに機能強化した次世代製品「YourDesk(ユアデスク)」となっておりアプラスも移行中だ。

テレワークの定着を機にオフィスを集約
働き方改革を一層強力に推進する

石津 健太郎 氏
株式会社アプラス
システム企画部 部長
システムリスク管理室 室長
石津 健太郎 氏

 新生銀行グループの一員として、アプラスはショッピングクレジット事業やカード事業、ペイメント事業を中心にビジネスを展開している。近年はフィンテック分野にも注力、デジタルへの取り組みを加速している。

 同社は2019年ごろからテレワークに取り組み、場所にとらわれない働き方を推進してきた。当時は、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催中の交通機関の混雑が予想されており、テレワークは期間中の出社抑制の手段でもあった。

 2020年春からのパンデミックは、五輪の1年延期とともにテレワークを一気に普及させた。こうした中で、アプラスのIT本部ではオフィス再編の議論が浮上。アプラスの石津健太郎氏はこう語る。

 「IT本部内では、社員とベンダーから派遣された技術者などを含めて約150人が働いていて、以前のオフィスは秋葉原と新川の2カ所にありました。コロナ禍で出社率が30%以下になったこともあり、2020年12月にオフィスを新川に集約しました」

 出社率低下によりスペースが余ったというだけでなく、これを機にオフィス改革に取り組み、働き方改革をさらに強力に進めるという狙いもあった。当然ながら、オフィスの集約は部門内コミュニケーションにも好影響があるだろうという考えもあった。

 その後、アプラスは2021年9月に新川オフィスを改修した。約100座席を用意したので、150人のうち3分の2を収容できる。テレワークの定着を前提とすれば余裕のある席数だ。併せて、リラックススペースなどの共有空間を充実させた。また、本格的なフリーアドレスの仕組みも導入。このとき、アプラスが採用したのがサイオステクノロジーの提供するフリーアドレス座席管理システム「Office DARTS(現YourDesk)」である。

 アプラスのIT本部は新たな統合オフィスでの再スタートを機に、コミュニケーションのさらなる活性化を目指している。そのための仕組みの1つとして、このツールが用いられている。アプラスにおけるオフィス改革の現在、そしてOffice DARTS(現YourDesk)活用について次ページ以降で解説したい。

ユーザープロフィール

  • 会社名:株式会社アプラス
  • 事業内容:ショッピングクレジット事業、カード事業、ペイメント事業
  • 本店所在地:大阪市浪速区湊町一丁目2番3号
  • 設立:2009(平成21)年4月24日(創業:1956(昭和31)年10月6日)
  • URL:https://www.aplus.co.jp/

導入と管理の容易さを高く評価
直感的に操作できる使い勝手を実感

ページトップへ