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新しい働き方を加速させるDXへの取り組み

課題を解決するデジタルツールで意識を変えて生産性を向上させる

働き方改革の推進で俎上に載るテレワーク。なかなか進まなかった導入を強制的に加速させたのが、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大だ。一方、導入によって顕在化した課題もある。今回は、それらの課題をDXにより解決した2社の事例を紹介。ニューノーマルの時代に加速する新しい働き方を考える。

コロナ禍で浮き彫りになった
デジタル化の遅れとテレワークの課題

COVID-19拡大は、社会の様々な課題を浮き彫りにした。その一つが、働き方の多様性だ。以前から一部の大企業では導入されていたテレワークだが、その普及は十分とは言えなかった。しかし、それを変えたのがコロナ禍だ。政府からの要請もあり、一回目の緊急事態宣言後は、多くの企業がテレワークを導入せざるを得ない状況になり、ある意味、強制的にテレワークが進んだわけだ。

通勤からの解放でストレスが軽減されたり、時間を有効活用できたりとワークライフバランスの向上につながったテレワーク。無駄な会議の減少、業務プロセスの見直しなど、様々なメリットを生み出した。一方、課題が見えてきたのも事実である。

下図は、一回目の緊急事態宣言が発令される少し前の2020年3月上旬のデータだ。コロナ禍前からテレワークを導入していた企業ですら、全体の約4割がテレワークに課題を抱えながら仕事を行ってきた。さらに、コロナ禍の対策として導入を始めた企業では、仕事に問題があったと答えた人は実に全体の約8割にも上った。

問題点は様々だが、とくに目立つのは、「直接コミュニケーションが取れないことでの社内/取引先との連絡や意思疎通に苦労した」「会社でしか閲覧することのできない資料やデータなどがある」といったもの。この他にも、勤怠管理のコントロールの難しさなども挙げられるだろう。これらの課題を抱えていた企業に共通するのが、デジタル変革(DX)への対応が遅れて、デジタルツールをうまく活用できていないことだ。

次章からは、DXを推進し、適材適所のデジタルツールを導入したことで、新しい働き方に対応した2社の事例を紹介しよう。

テレワーク(在宅勤務に限る)を実施してみて問題があったこと

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