DXで2年、アジャイルで5年、世界から遅れるともいわれる日本。

そんな中、日本を代表する企業のCIO、ITリーダーが注目し、本格導入への機運が高まるのが「TBM(Technology Business Management)」と呼ばれるメソドロジーだ。TBMとは、IT投資対効果の可視化を通じたITコスト構造変革などを実現し、企業P/Lに継続的に好影響をもたらすIT部門運営のベストプラクティスが集約されたもの。世界中のCIO、CFO、ITリーダーなど1万1,500人が参加する米国NPO法人「TBM Council」が最新のベストプラクティスについて議論し、アップデートを行なっている。2021年4月にはその日本支部にあたる「TBM Council Japan」が設立され、今回取材陣は、本来会員のみが参加できる「Round Table」に潜入取材を許された。

そこで事例発表した1社が資生堂だ。コロナ禍における事業影響からの回復営業利益の向上に貢献すべく、IT費用の可視化と効率化のためにTBMをどう導入し、どんな改善が実際なされたか―。プロジェクトの過程を次頁で詳しく紹介する。

また、分科会では会員企業のCIOやITリーダーが、自社のメソドロジーの進化をどう考えているか、意見交換をした。正解が1つではないだけに、他社のTBMの取り組みや考え方から学ぶことは大きい。次頁では、DXを牽引する企業の生の声を、許された範囲で紹介する。

いよいよ日本でもTBMの本格導入の時代が幕開けした。IT投資のアカウンタビリティを果たし、経営にコミットするIT部門運営の実現に向けて―。経営層を含めた、DXに関係する全ての読者に、是非TBMを学んでいただきたい。

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