NECが描く
コーポレート・トランスフォーメーション

社会価値創造型企業となるため
コーポレート・トランスフォーメーションを推進

日本を代表するテクノロジー企業であるNECが、DXの新たな地平を切り拓いている。

NECは、DXを単なるIT・デジタル化ではなく、人や組織、文化も含めた会社そのものの変革、すなわち「コーポレート・トランスフォーメーション」と位置づけている。

創業以来125年にわたり、変化し続けることを文化として事業を継続してきた。大胆な企業変革を推進する背景には、事業構造の大きな転換がある。1990年代、NECはパーソナルコンピュータ、半導体、携帯電話などを量産するプロダクト型企業であった。しかし2000年代以降、グローバル競争の激化や市場環境の劇的な変化により業績低迷期を経験。

日本電気株式会社
コーポレートITシステム部門長 兼
経営システム統括部長
中田 俊彦 氏

1991年NEC入社。入社以来、社内ITに関わる企画業務に従事。主にコラボレーション領域のNECグループ共通基盤、インフラ高度化の企画・構築を担当。2018年より経営システム統括部長として社内DX推進を統括。2025年より現職。

これをきっかけに、「社会価値創造型企業」への変革を決意。2021年より本格的に「コーポレート・トランスフォーメーション」（企業変革）を加速することを宣言し、全社変革をやり遂げる覚悟を示した。

「この宣言は、社外だけでなく、社員に向けたメッセージでもありました。外部の力を活用して内部変革を促進する戦略的な意図が込められているのです」

そう語るのは、NEC コーポレートITシステム部門長 兼 経営システム統括部長の中田俊彦氏である。

NECでは、この「コーポレート・トランスフォーメーション」を、自社をゼロ番目のクライアントと位置づけ、最新のテクノロジーを社内で実践することで社内の変革を実現し、そこで得た知見とノウハウを顧客や社会に還元する「クライアントゼロ」戦略の下で推進している。

中でも、NECのデータレジリエンス分野においては、Rubrikとの戦略的パートナーシップが「クライアントゼロ」の一翼を担っている。