被害額の試算は41億円　信州大学医学部附属病院が語る「医療の最後の砦」を守る戦略

信州大学医学部附属病院（以下、信大病院）は、1945年に開院し、80年の歴史を持つ大学病院だ。717床の病床に、34の診療科、31のセンター／部門を擁する県内最大規模の総合病院でもある（2025年4月時点）。

信州大学医学部附属病院
医療情報部
部長
北口 良晃 氏

1999年信州大学医学部を卒業後、放射線科医・呼吸器内科医として長野県内の複数の病院に勤務し、米国留学を経て2010年に医学博士の学位を取得。23年、医療情報部に赴任し、医療情報部部長・准教授（呼吸器内科兼任）として医療情報業務・診療・研究・教育に従事している。

「県内唯一の大学病院として、高度な医療技術の開発、導入、評価を行っています。次世代を担う医学生の教育や、県内の研修医を育成する中心的な拠点として機能しています」と説明するのは、信大病院 医療情報部 部長の北口良晃氏である。

一方で、県内唯一の「特定機能病院」でもある信大病院は、長野県の医療体制において、極めて重要な役割を担っている。特定機能病院とは、他の病院または診療所から紹介された患者に対し、医療を提供することが承認要件の一つとなっている。

「他の病院や診療所では対応が困難な患者さんが来院されるケースも多く、当院は長野県の『医療の最後の砦』としての役割も果たしています」と北口氏は語る。

そうした重責を担う信大病院にとって、患者の電子カルテなどをサイバー攻撃から守り、医療サービスを止めない取り組みは極めて重要だ。

「医療サービスが提供できなくなれば、大切な県民の命を守れなくなってしまいます。さらに言えば、機能停止によって莫大な被害が生じ、病院そのものの運営が維持できなくなる恐れもあります。そうした最悪の事態を避けるため、当院は早い時期から徹底したサイバーセキュリティ対策に取り組んできました」と北口氏。

中でも注力している対策の一つが、サイバー攻撃で喪失したり、アクセス権限を奪われたりしたデータの迅速な復旧だという。具体的にどんな取り組みを行っているのか？