コロナ禍の影響もありDX（デジタルトランスフォーメーション）の普及が加速し、様々な形でビジネススタイルの変革が進んでいる。会議のシステムもその一つだ。近年では「会議のDX」といった言葉も注目されている。

　しかし、「オンライン・オフラインを問わず、理想的な形で会議DXが進んでいるか？」と問われたとき、自信を持って首肯できる企業は多くないのではないだろうか。

　ペーパーレス化でデータ化した文書は会議で有効に活用されているか？　資料の事前共有の不備はないか？　秘匿性の高い資料の管理が個人任せになっていないか？　ウェブ会議の際、ツールに不慣れなため議論に支障が生じていないか――？

　こうした様々な課題を、真の会議DXに至るまでには解決しなくてはならない。とくに重要な意思決定を行う役員会議では必須だ。

　「真の会議DXは、役員会議の質や意思決定スピードの向上を実現し、生産性向上にもつながります」と語るのは、NECソリューションイノベータのソリューションビジネス事業部でマネージャーを務める佐藤雅彦氏だ。

　同社が提供するペーパーレス会議システムは日経平均株価の銘柄225社のうち、13％もの企業が導入しているという。一体、どのように役員会議の課題を解決するのか？　営業を担当する佐藤氏と、システム開発に携わる松野晋也氏に「会議DX」の極意について聞いた。