資料の紹介

　ハイブリッドワークの導入、オフィスの縮小・フリーアドレス化など、会社のデスクに縛られていた従来の働き方が多様化しつつある。こうした取り組みは、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進や生産性の向上にもつながる。

　とはいえ現状では、こうした働き方でのコミュニケーションには、主にチャットツールが使われるため、フロー型の情報のやり取りに終始しがちになっているのではないか。そこには、組織の一体感が欠如して、“共創”に支障が出るといったケースがあるかもしれない。この場合、デジタルツール上のコミュニケーションの場として、いっそ組織や部門の枠を越えて、適切に個人をつなぐ「社内コミュニティー」をつくることが有効と考えられる。部門を越えた新たなコミュニティーの創出により、個人の多様性を生かし、アイデアの共有や問題解決を図ることができれば、より事業成長を後押しするはずだ。

　本資料では、自社専用のコミュニティーをプログラミング不要で設定できるプラットフォームを紹介する。このプラットフォームを用いれば、情報交換だけでなく、必要なコンテンツの掲載などを通して、活性の高いコミュニティーを構築できるという。資料には、イノベーションの推進、自社へのエンゲージメント向上、人材育成、ナレッジマネジメント、以上4つの活動に効果的なコミュニティー構築例が挙げられている。また、社内コミュニティーがなぜ必要で、どのような形態があるのか、そしてその効果なども説明する。