資料の紹介

　世界規模のパンデミックや地政学的リスクなど、ビジネス環境はさらに不確実性と厳しさを増している。「ChatGPT」など生成AI（人工知能）の登場やランサムウエアなど高度なマルウエアによる脅威など、新たなテクノロジーや脅威への対応が常に求められ続けている。そうした状況において必要なのがデジタル技術を駆使して新たな付加価値創造を目指す「DX」だ。

　だが、日本企業におけるDXは必ずしも順調には進んでいない。IPA（情報処理推進機構）が発表した「DX白書2023」によると、全社戦略に基づいてDXに取り組む日本企業は約半数の54.2％にとどまる。阻害要因の1つになっているのが硬直化したネットワークシステムだ。自社で調達・管理する旧来型の手法が残っているケースも多い。企業のネットワーク領域にもクラウドが持つ柔軟性が必要だ。

　そこで本資料では、新技術と脅威に対応するための「正しい」DX推進法について解説する。企業のネットワークを刷新するには、「Network as a Service」を意味する「NaaS（ナース）」と呼ぶサービスが有効だ。ネットワーク機器や管理アプリを自社で所有せず、運用管理をアウトソーシングするサービスだ。IT担当者の運用負荷を軽減しながらネットワークの品質改善を図り、自社サービスの開発に人的リソースを振り分けられるようになることが利点だ。宿泊やレストラン予約サイト運営の一休、米ホームセンター大手のホーム・デポの2社の導入事例も紹介する。