資料の紹介

　近年、多くの企業が市場環境の変化や業界の壁を越えた競争にさらされており、それに対応する方策の一つとして、IT化やデジタル化を含めたDX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組む企業が増えている。しかし、実際にDXを推進する上で問題となるのは「人的阻害要因」、つまり社内人材のデジタルスキル格差やITリテラシー不足。これに対応するには、個々のスキルを把握し、目的やレベルに合わせて育成することが必要になる。

　中でもすべてのビジネスパーソンに求められるのが、データを収集して検証・共有をしながら、それをもとにして判断や行動をすることができること。これは職種にかかわらず必要で、持ち運び可能な能力であることから、「デジタルポータブルスキル」と呼ぶ。

　本資料では、経済産業省の定義する「デジタル社会の人材像」をベースに展開したDX人材育成の方向性と現状について述べるとともに、デジタルポータブルスキルの獲得を支援する教育・研修サービスについて紹介する。デジタル人材の底上げを図り、本格的にDX推進に取り組もうとする企業にとって、その方向性を定める上で参考になる内容となっている。