資料の紹介

　2022年に公表された「人材版伊藤レポート2.0」によって、「人的資本経営」という概念が急速に広がった。政府からの取り組み開示の義務、投資家からの注目、労働人口の減少といった状況を背景に、今や企業は人的資本経営に取り組まざるを得ない。ところが、何からどのように取り組めばよいか分からないという、いまだ取り組めていない企業も少なくないのではないだろうか。

　生産・販売・マーケティングなどの業務では以前から様々なデータを活用してきたにもかかわらず、人事領域ではその取り組みが遅れているという点が、原因の一つとして考えられる。人事領域でのデータとしては、社員の業務履歴などだけでなく、「スキル」や「パーソナリティー」など、個々の人材についての詳細な情報が蓄積されていることが望ましい。これを活用すれば、優れた人事戦略を立案・実行でき、社員に対してはより働きがいやエンゲージメントを高められる。

　本資料では、人的資本経営に欠かせない詳細な人材データ＝「人的資本データ」の重要性について、HR（ヒューマンリソース）テクノロジーの専門家にインタビューし、その見解をまとめている。さらに、人的資本データの利活用のプロセスと実施にあたっての留意点を示す。今後、人的資本経営への取り組みを本格化させたいと考える企業にとって、その方針を整理する上で有用な内容となっている。