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若手社員の早期離職をどう防ぐ? 調査データから分かるメンタルヘルスの実態と対策

解説

若手社員の早期離職をどう防ぐ? 
調査データから分かるメンタルヘルスの実態と対策

ティーペック

2024/8/1

資料の紹介

 厚生労働省が2023年10月に公表した「新規学卒就職者の離職状況(20年3月卒業者)」を見ると、就職後3年以内の離職率は、高卒就職者37.0%、大卒就職者32.3%に上る。新規学卒者の3年以内離職率の3割超えは、1990年代半ばから一向に改善しない。

 早期離職の原因はさまざまだ。同僚や上司との人間関係、仕事の内容や質、仕事量、顧客や取引先の対応、労働環境・条件、給与水準、ハラスメントなどが主な原因として挙げられる。だが、よく見るとその多くはメンタルヘルスに関するものだ。社内に相談相手がおらず、孤立感を深めて離職していく若手社員も少なくないだろう。

 そこで本資料では、これまでに2400万件以上の電話健康相談、120万件以上の電話・ウェブでのメンタルヘルス相談の実績を持つ健康経営支援サービス会社の調査データから、若手社員の悩みの傾向を考察。さらに同社のカウンセリングの相談データから、職場外のプライベートな悩みも多く、これが仕事のパフォーマンスにも悪影響を及ぼしている可能性があるといった見落としがちなポイントについても解説する。このほか、メンタルヘルス対策として重要な、若手社員に対しての「相談することの大切さの周知」「社内で話せる体制づくり」「社外で相談できる窓口の設置」といった機能をワンストップで提供するサービスの紹介もある。

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