働き方の主流は「ハイブリッド」へ 在宅・出社のいいとこ取りで、組織強化する方策とは
解説
働き方の主流は「ハイブリッド」へ
在宅・出社のいいとこ取りで、組織強化する方策とは
セールスフォース・ジャパン（Slack）
2022/7/28
資料の紹介
ウイズコロナ時代、働き方の主流は「ハイブリッドワーク」へ移行している。テレワークとオフィス勤務の両方の利点を取り入れ、デジタル化でコラボレーションを促進する働き方だ。多様な働き方を可能にし、効率的で生産性を高めるとして多くの企業で導入が進む。そのため「優れた人材の確保」や「イノベーションの加速」への期待も高い。
一方、多くの日本企業では、マネジメントやコミュニケーションで課題を抱えている。ハイブリッドワークを可能にするためには、時間や場所を問わず、業務の質を高めながら社内外の多様な人とコラボレーションができる環境が必要だ。従来の働き方や考え方を当てはめると、ハイブリッドな働き方の実現は難しく、従業員のモチベーション低下や組織の競争力低下を招きかねない。
そこで、本資料では、ハイブリッドワークの必要性やメリット、実践に向けた方策について、専門家が解説する。日本企業の多くが「組織や部門の壁」「定型作業に時間を取られる」など3つの課題を抱えている。こうした課題を解決し、ハイブリッドワークの導入を進める具体策についても事例を交え、説明していく。ある人材サービス会社では、年間約70万時間の労働時間削減に成功した。自由な働き方を実現させながら、イノベーションを生み出すためのヒントが満載だ。