解説
セールスフォース・ジャパン(Slack)
2022/3/29
資料の紹介
「会社のカルチャーを変える必要があると感じました」――。自動車部品メーカーの旭鉄工で社長を務める木村哲也氏は、入社時の印象をこう振り返る。知識や技術が属人化していたうえ「できることしかやらない」という雰囲気が現場にまん延していたというのだ。
そこで、木村氏は「カイゼン」活動の本場・トヨタ自動車で積み上げた経験とノウハウにあらゆるモノがネットにつながるIoTを組み合わせ、新たな「カイゼン」活動を展開した。100ラインの生産性を平均4.3%向上。2020年には、15年比で労務費を月間約2500万円、年間3億円の節減に成功した。だが、「カイゼン」は一度の成功では終わらない。木村氏が次に改革を始めたのは、情報共有、コミュニケーションの領域だった。
本資料では、コミュニケーションツールを導入し、製造現場の情報共有を加速させた同社の取り組みを紹介する。「できることしかやらない」従業員の意識が、劇的に改善していったという。コミュニケーションツール活用は、オフィスの業務効率化やリモートワーク推進だけにとどまらない。やり方次第では製造現場の「カイゼン」活動という日本製造業の強みをさらに高めることも可能だ。