対面制限が継続、どうする法人営業？ 新常態での最適な営業DXの手法とは
解説
対面制限が継続、どうする法人営業？
新常態での最適な営業DXの手法とは
トレジャーデータ
2022/3/24
資料の紹介
コロナ禍で対面営業が制限された。今後、コロナ感染が収束するとしても、以前のような対面営業のスタイルに戻ることはもはやないだろう。新常態に合わせるべく、企業の意識も変化した。
BtoB（法人向け）マーケティングに関する企業調査からは、コロナ前に比べ、「顧客分析」「顧客情報のデジタル化」「データ活用のためのツール・システム連携」といった営業DXに関する取り組みを強化する意向が、特に高まったことが分かった。セミナーや展示会、対面商談といった従来のアプローチが十分に機能しないなか、いかに早く「営業体制のデジタル化」を構築できるかが企業の競争優位性に直結する。
そこで本資料では、法人営業・マーケティングのデジタル化について解説する。プロセスや必要な項目を整理した。具体的なシステムについても紹介する。法人単位のデータと窓口担当者、決裁者など個人単位のデータをひも付けて分析することで、営業活動の最適化が図れる。世界各地、さまざまな業種の450社以上が実践しており、営業DXを進める上で参考になる。