ビジネスチャットで現場を「時短」 専門家に聞く、確実に効果を出す活用法とは？
解説
ビジネスチャットで現場を「時短」
専門家に聞く、確実に効果を出す活用法とは？
ワウテック
2022/7/26
資料の紹介
コロナ禍を機に、ビジネスチャットの導入が加速した。NTT西日本が2021年11月に発表した調査によると、回答した企業全体の43％がビジネスチャットを導入済みで、従業員1万人以上の企業では導入率がさらに上がり73％だった。総務省の調査では18年時点のビジネスチャットの導入率は23.7％にとどまり、欧米に比べ見劣りしていたが、今や、業務に欠かせないコミュニケーションツールとして、日本でもすっかり普及した。今後も働き方改革を進めるため、定着と活用が欠かせない。
一方、専門家からは「導入はしたものの、十分に活用し続けている企業は2割以下にとどまる」という指摘もある。その理由は主に2つあると言う。1つは日本企業の多くでIT部門が「裏方」とされ、デジタルツールの導入や働き方改革を主導するポジションを得ていないこと。もう1つは、導入には前向きだが、定着させ使いこなすことには注力していないことだ。これでは、宝の持ち腐れだ。
そこで本資料では、ビジネスチャットの有効性と使いこなす方策について、専門家が解説する。800社以上のコンサルティング経験から、導入後の成功率を高めるポイントを浮き彫りにする。具体的な事例も紹介。児童書の出版などを手掛けるフレーベル館では、月間200枚の紙の日報作成をビジネスチャットに置き換え、業務効率を飛躍的に向上させた。また、伊予銀行では、電話の取り次ぎを口頭での伝達からチャットに切り替えるなどして、業務の大幅な時短に成功した。