「家族」も「仕事」も「自分」も大切にする働き方へ~日立が実践するこれからのワークスタイルとは~

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他人事ではない、今、そこにある職場の危機とは?

現在、いろいろな企業の職場で「人が足りない」という話を聞く。人が辞めても新しい人員をなかなか補充してもらえないので、現場が悲鳴を上げているわけだ。中には契約社員や派遣社員を雇うことでその場を乗り切ろうとするケースもあるが、業務はその会社の文化や業務知識、プロセス、人のつながりがわかっていなければ遂行できないことも多く、思った以上の効果を発揮できるとは限らない。

仮に人員が補充できても、慢性的な人手不足の職場は負のスパイラルに陥りやすい。新しい人が入っても、もともと人数が足りていないから十分な教育ができない。そのため新しい人員の能率が落ちるとともに、職場にも溶け込めない。その結果、新しい人員がすぐに辞め、再び残りのメンバーで業務を続ける。そうして残りのメンバーも長時間労働に耐えきれずに辞めてしまうという悪循環だ。もちろん、目の前の仕事で手いっぱいな職場から、顧客が求める新たな提案や発想が生まれるはずもない。

ここで挙げた話は、何も特殊な話ではない。多かれ少なかれ、誰もがこうした話を見聞きしているはずだ。少子高齢化などによる労働人口の大幅な減少という問題に直面しつつあるなか、企業にとって人財の流出は職場の危機につながる重大なリスクの一つだといえるだろう。また、結婚・出産・育児といったライフイベントで休職や離職を余儀なくされる場合もある。さらにこれからは高齢化によって、介護で働き盛りの社員が休む、退職するといった事態も増加していくだろう。

このような危機がある一方で、問題解決に取り組み、いきいきと働く職場を社員に提供しながら、さらなる成長を遂げつつある企業もある。その一つが日立製作所(以下、日立)だ。日立では、1990年代から人財戦略としてダイバーシティマネジメントに取り組み、「制度」「IT」の整備を両軸に着実に進化させてきた。多様な人財が活躍できる環境整備の一環として、ワークライフマネジメントにも注力し、“フレキシブルワーク(場所と時間に縛られない働き方)”の実現をめざし、より成果を出しやすい働き方を積極的に推進しているという。

次ページ以降では、営業職Aさん、技術職Bさん、管理職Cさんへの取材をもとに、どのような働き方が可能になり、仕事やプライベートにおいてどのようなメリットが生まれたのかについて紹介する。

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