1人1台のタブレット端末の活用が教育機関で広がっています。
より分かりやすい授業の展開や児童・生徒の主体的な学びの実現など、タブレット端末の導入はさまざまな教育効果を上げています。その一方で、デジタル教材の著作権処理や教員の活用ノウハウの不足などが原因で、ICT利活用教育が十分に進んでいない学校も多くあります。
タブレット活用教育の課題とその解決方法を、具体的な事例を基に紹介します。
特別Webセミナー「タブレット活用教育 成功のポイント」は当初、2015年6月19日～7月16日の期間限定でお届けしました。公開中、多くの皆様に視聴いただき、公開終了後も視聴できないかとのお問い合わせをいただきました。今回、ご好評にお応えして、Webセミナーを再公開させていただきます。この機会にご覧いただけますと幸いです。
タブレット活用教育最前線
━ 1人1台端末の効果と課題 ━
日経BP社 コンピュータ・ネットワーク局教育事業部長 中野 淳
小中高等学校や大学などで、1人1台のタブレット端末の導入が進んでいます。導入の効果を高めるためには、その特長や活用に必要な条件などを把握しておくことが大切です。1人1台の学習用端末を導入するメリットと、活用のための課題について解説します。
ICT利活用教育と著作権
━ 教育現場で知っておかねばならないこと ━
日経BP社 コンピュータ・ネットワーク局教育事業部長 中野 淳
インターネットを介した協働学習やeラーニング、反転学習、デジタル教材のサーバーでの保管などは、著作権法35条が規定する「学校における例外措置」の対象外になるケースが多くあります。このため、著作権に対する正しい知識を持っておかないと、ICT利活用教育の際に著作権侵害の問題が生じる恐れがあります。教育現場で知っておきたい著作権法のポイントを解説します。
タブレット活用教育最新事例
ー佐野日本大学高等学校・中等教育学校
佐野日本大学高等学校・中等教育学校 ICT教育推進室 室長 安藤 昇 氏
栃木県佐野市の佐野日本大学中等教育学校、高等学校では、主体性や創造性のある生徒の育成を目指して、Windowsベースのタブレット「Dell Venture 11 Pro」「Dell Venture 8 Pro」を導入し、ICT利活用教育を推進しています。タブレット活用など、ICT利活用教育の具体的な事例や教育効果を高めるためのポイントを紹介します。
中野 淳
「日経パソコン」の記者、副編集長を経て、2010年より同誌編集長。2013年10月より、コンピュータ・ネットワーク局教育事業部長 兼 日経BPイノベーションICT研究所上席研究員。
安藤 昇
佐野日本大学中等教育学校・高等学校 ICT教育推進室 室長
1968年栃木県生まれ。日本大学理工学部物理学科を卒業後、理科教諭として佐野日大高校に勤務。現在は数学・情報を教える傍ら剣道部、放送部を全国大会に導く。プログラミングとクリエイティブ能力を生かし、全国剣道大会の試合運営システムの開発やタブレットを題材とした動画CM「デジタルキャンパス物語」をネットに配信している。
また、佐野日大に導入した1500台のタブレットの運用に耐えうる無線LANインフラの設計およびオープンソースによる生徒用グループウェアを構築も手掛けている。
※講師肩書は初回公開時のものです。
Webセミナーのご登録をいただきました教職員の皆様の中から100名に、書籍「教職員のための情報リテラシー」とオンライン教材サービス「日経パソコンEdu」の1年分のアクセス権をご提供します。書籍と日経パソコンEduの詳細は、こちらのWebページをご覧ください。
※特典の対象者は、教育機関の教職員の皆様とさせていただきます。
結びつきと連携を深める。
Windows デバイスでは、モバイル コミュニケーションとコラボレーション ツールが密接に統合されているので、モバイル ワーカーが常に結びつきと連携を深めることができます。