今こそ「働きがい」改革を!
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TOP INTERVIEW

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GPTWジャパン 代表 岡元利奈子 氏
従業員の意識を現状把握することが
「働きがい」改革の第一歩

DISCUSSION

DISCUSSION 

20代~40代 覆面座談会
若手・中堅社員の本音に迫る
「働きがいを感じてますか?」

DISCUSSION
CASE STUDY

CASE STUDY 

日本イーライリリー(神戸市)
「働きがいのある会社」ランキング
10年連続上位企業の改革に学ぶ

CASE STUDY
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GPTWジャパン 代表 岡元利奈子 氏
従業員の意識を現状把握することが
「働きがい」改革の第一歩

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20代~40代 覆面座談会
若手・中堅社員の本音に迫る
「働きがいを感じてますか?」

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日本イーライリリー(神戸市)
「働きがいのある会社」ランキング
10年連続上位企業の改革に学ぶ

CASE STUDY
岡元利奈子氏
岡元利奈子氏
岡元利奈子氏

世界約50カ国で「働きがいのある会社」調査をしている世界最大級の意識調査機関 Great Place to Work®(以下GPTW)。日本でも2007年から調査・ランキング発表を毎年行っており、同時に企業の「働きがい」向上もサポートしている。「働きがい」がなぜ重要なのか、「働きがい」改革はまず何から取り組むべきか、GPTWジャパンの岡元利奈子代表に話を聞いた。

岡元利奈子氏

—— 競争の激しい昨今、企業の労働環境にはどういったことが求められていますか。

 これは昔も今も変わりませんが、企業が持続的に競争力を強化していくためには優秀な人材の確保が不可欠です。しかし、労働力人口の減少に伴い、それはますます困難になってきています。今は、労働者が企業を選ぶ時代ともいえます。そのため、従業員に支持される企業をつくっていくことが急務となっています。

 一方、日本においてはホワイトカラーの労働生産性向上も大きな課題です。業務のBPR(ビジネスプロセス・リエンジニアリング)やシステム導入などによって生産性を向上させることは可能です。しかし、それだけでは不十分です。一人ひとりが意欲やモチベーションを高く持って仕事に取り組み、最大限の能力を発揮できる環境づくりが求められています。

 変化と競合の激しいグローバル社会で勝ち残っていくためには、既存ビジネスをさらにブラッシュアップさせるとともに、イノベーションを起こしていくことが必要です。自由な発想で議論ができるような環境づくり、チャレンジに伴う失敗を許容しながら仕事を進めていく風土づくりも忘れてはなりません。

岡元利奈子氏
「働きがいのある会社」モデル

「働きがいのある会社」づくりは
「マネジメントへの信頼」が核

—— 従業員の「働きがい」がより重要視されてきたということですね。

 「働きがいのある会社」というのは、従業員とマネジメントとの間に信頼関係があり、仕事に誇りが持て、仲間との連帯感がある会社のことです。働きがいを高めていくことは、つまりは会社のカルチャーをつくっていくことです。近年、「働きがいのある会社」を目指し、自社の企業カルチャーを本気で変えていこうというところが増えています。
 また、CSR経営の一環としても、従業員のワークライフバランスをサポートし、生き生きと働ける環境づくりが不可欠だという認識も広がっています。

—— 2007年から日本で実施している「働きがいのある会社」調査・ランキングを通じて、企業規模による「働きがい」の捉え方や、従業員の「働きがい」に対する感じ方に違いを感じることはありますか。

 大企業においては、相対的に「誇り」を持っている従業員が多いですね。会社のスケールを生かした影響力の大きい仕事ができるほか、社会的な認知度が高いことから会社や事業に対して誇りを感じやすいといえます。
 一方、中小企業の特長は「連帯感」が高いことです。他の部署も含めて一人ひとりの顔が見えやすいこともあり、自然と協働が生まる会社が多いようです。
 もちろん、これらは全体的な傾向です。企業規模に関わらず、各社の個別性も「働きがい」に大きく影響します。

——「働きがいのある会社」調査で上位にランクインしている企業は、どのような施策や環境整備が優れているのでしょうか。

 「働きがいのある会社」では、マネジメントと従業員との対話に多くの力を注いでいます。マネジメントが、会社の方針やビジョンについて従業員に繰り返し語りかける一方で、従業員の考えや提案にとても熱心かつ積極的に耳を傾けています。
 ただ、中小企業であれば、フェイス・トゥ・フェイスの直接的な対話の機会を通じてこうした取り組みを実行できますが、大企業の場合は規模や物理的な距離感の広がりから、それがなかなか難しいというのが現実です。そのため、こうしたコミュニケーションに様々な仕組みやシステムを活用している企業が少なくありません。例えば、ビデオニュース、イントラネットを活用した社内報、社長ブログ、SNSなどを使って、頻繁に対話を行っています。

 また、マネジメントとの信頼ということに加えて、従業員が心身ともに健康で長く働けるよう、様々な配慮をしている会社も増えています。いつでも利用できる社員食堂・カフェテリアのほか、ジム、プール、図書館、仮眠室、マッサージルームといったハード面を充実させている企業もあります。一方、自己啓発の補助や休暇制度などソフト面での制度が整っている企業も多いですね。

「働きがいのある会社」モデル

現状把握をし、
「働きがいのある」カルチャーづくりへの投資を

岡元利奈子氏

——「働きがい」改革を推進するには、何から取り組めばいいでしょうか。

 会社によって、成長段階も組織形態も従業員特性も異なります。そのため、一律に「これから始めればいい」というものがあるわけではなく、また他社の真似をしても意味がありません。
 大切なのは、まずは自社の現状をきちんと把握することです。そのうえで、状況に応じて打つべき手を考えるといいでしょう。私どもGPTWが行う意識調査は、現状を把握するためのツールのひとつです。

 また、働きがいや働き方を変えるというのは、従業員の価値観を変えることであり、企業カルチャーや風土を変えることです。大きな会社ほどそれまでの価値観の蓄積が大きいため、それを変えるのは大きな岩を動かすようなもので、かなりの年月も要します。

 しかし、「働きがいのある」カルチャーがいったん根付けば、そう簡単には壊れません。会社側があまりコントロールや管理をしなくても、従業員は会社の方針を理解し、自ら高い目標を設定して挑戦しようとします。また、従業員同士が協力し合いながら、社会貢献できるような業務を成し遂げようと努めます。マネジメントコストという観点で見ても、大きなリターンがあります。

 そこに至るまでは時間もかかり、大変な取り組みとなります。それでも、働きがいのあるカルチャーづくりに投資する価値は、非常に高いと明言できます。

岡元利奈子氏

2016年日本における「働きがいのある会社」ランキングTOP5

従業員1000人以上

1日本マイクロソフト
2アメリカン・エキスプレス
3ワークスアプリケーションズ
4ディスコ
5Plan・Do・See

従業員100-999人

1VOYAGE GROUP
2バリューマネジメント
3サイボウズ
4freee
5セプテーニグループ

従業員25-99人

1アクロクエストテクノロジー
2アメリカン・エキスプレス
3ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ
4トリプルグッドグループ
5gCストーリー
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