個々の生産性向上のための一手 インテル®Unite™によるリアルタイム・コラボレーションがワークスタイルを変革させる

急速な少子化と人手不足の進行とともに、社員一人ひとりの生産性向上は、企業にとって喫緊の課題となっている。決め手となるのは、迅速な意思決定や効率的な情報共有の実現。最先端テクノロジー企業、インテルが実践する「リアルタイム・コラボレーション」の取り組みに、そのヒントを探る。

日本企業がグローバル競争に勝つためには社員一人ひとりの生産性向上が求められている

 経済は急成長が続いているのに、少子化の影響で深刻な人手不足に悩む日本企業。好景気に裏打ちされた人材難ではなく、社会構造変化に伴う人手不足なのだから問題の根は深い。しかも、日本の人口減少は今後ますます加速し、年を追うごとに人材確保が困難になっていくことは目に見えている。

 世界中から優秀な人材が集まる米国や、若年層の割合が高く、労働人口が増え続けている新興国の企業とグローバル市場で戦っていくには、明らかに不利な状況だ。そこで課題となるのが、「少ない人数でいかに戦っていくか?」ということ。たとえ人材は限られていても、一人ひとりの生産性を底上げすれば、伍して戦うことも不可能ではないはずだ。しかし現状を見ると、残念ながら日本のビジネスパーソンの生産性(就業者1人あたりの労働生産性)は欧米先進国と比べるとかなり低いことが分かる。

 少なくとも欧米レベルまで生産性を引き上げない限り、同じ土俵で戦うことすら難しいと言わざるを得ない。では、どうすればいいのだろうか?

先進7ヵ国の労働生産性

日本のビジネスパーソンの生産性(就業者1人当たり名目付加価値)は年に7万3270ドルと、米国のわずか6割強。欧州の主要国と比べてもかなり低い

迅速な意思決定や 効率的な情報共有ができる環境が必要

いちいち前に出てディスプレイを指差したりする面倒がない

インテル® Unite™ ソリューションを使えば、社員がどこにいても、同じドキュメントを見ながら会議を行うことができる。効率的な情報の共有・有効活用、迅速な意思決定が実現するはずだ

 生産性を底上げする決め手の一つとなるのが、多様なワークスタイルへの対応だろう。人手不足を減らすため、社員の育児・介護支援や女性の活躍を促す企業は増えており、在宅勤務などのテレワークが当たり前になってきた。オフィスに出勤しなくても、戦力として活躍してくれるこれらの人材に、いかに力を発揮してもらうかがカギを握りそうだ。

 テレワークなどの多種多様な勤務形態を取り入れつつも、企業全体としての“意思疎通”や“動き”をよくするためには、そのためのインフラを整えることが不可欠である。ネットワーク技術の活用などによって、チームごと、部門ごとの効率的な情報の共有・有効活用、迅速な意思決定などを実現してこそ、社員一人ひとりの生産性は底上げされるはずだ。

 最先端テクノロジー企業のインテルは、これを実現するために会議室システム、インテル® Unite™ ソリューションという革新的なソリューションを開発。自社の業務に役立てるだけでなく、日本を含む世界中の企業に提供して、生産性向上を支援している。

  • INDEX
  • 日本企業がグローバル競争に勝つためには社員一人ひとりの生産性向上が求められている
  • 迅速な意思決定や 効率的な情報共有ができる環境が必要
  • インテル®Unite™によるコラボレーションが ワークスタイル変革をもたらす
  • 事前準備時間が大幅に短縮 会議自体の効率化とコストダウンも実現
  • スマートな会議室システム インテル®UNITE™