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デジタルトランスフォーメーション時代のデータ活用を成功に導くポイントとは?

NRIネットコム株式会社

デジタルデバイスやマーケティングツールの多様化に伴って、企業が取得できるデータ量は目まぐるしい勢いで増加している。その一方で、入手経路や技術要素の異なるデータが増えたことで、データを横断的に分析・活用する難易度も上がってきている。どのようにデータを活用すれば、事業の成果に繋げることができるのだろうか?
今回、デジタルマーケティングやWeb・クラウドソリューションに幅広い強みを持つNRIネットコムの事業企画室 室長の井川雅之氏、デジタルマーケティング事業部 坂本祐氏、クラウド事業推進部 喜早彬氏に話を聞いた。

成果につながるデータ活用のポイントとは?

デジタルトランスフォーメーションと呼ばれる、オンライン・オフライン問わずあらゆる生活者との接点にデジタルが入り込み、ユーザーの活動データを計測することができる現代。しかし、「企業が扱えるデータの種類や量は莫大に増加しており、データ活用のためのツールも増えていますが、一方で、データの持つ価値を事業上の成果につなげられている企業は決して多くはありません」と、喜早氏は言う。では、企業がデータを活用して価値を生み出すために大事なポイントとはなんだろうか。
多くの企業に対し、データ活用のコンサルティングを行ってきた坂本氏は「データ活用の成果を出すために重要なことは、各部門で持つデータの中から、本当に効果に繋がっている因子を特定することです。オンラインですぐ使えるデータだけでなく、基幹系で保持している取引データなどのオフラインデータも含めて、目的達成のためのデータや指標を捉える必要があります」と語る。
しかし、統合すべきデータや関連する部門が多岐に渡り、構想段階でつまずいてしまうケースも多い。また、経営層から投資対効果を求められ、返答に窮する場合も多い。そのような場合は、どのような打ち手があるのだろうか。

「小さな成果」を出していく

今回の取材では、関係者を広く巻き込む前段階で行う検証プロセス「PoC(Proof of Concept)」というキーワードが度々登場した。このPoCについて、坂本氏は次のように語る。「一口にデータ活用と言っても、“そもそも何から始めるべきかわからない” というクライアント様の中には、KPIを定義できないケースが多く見受けられます。そのような場合には、小規模なトライアルプロジェクト(PoC)で効果測定を繰り返して、クライアント様と一緒になってKGIに繋がる因子を特定していきます」
また、実際に業務でのデータ活用を考えた場合について、喜早氏は「データ分析業務は、施策や業務に落とした後の運用プロセスの構築も重要となってきます。クラウドを利用したPoCでは、運用を見据えたデータの収集・分析からアクションに至る一連のプラットフォームの検証も気軽に行うことができるため、無理なく効率良いデータ活用システムの構築に繋がります」と語る。
NRIネットコムでは、どういった指標を使えば仮説検証が行えるのかという「マーケティング視点」を持ち合わせたデータサイエンティスト、仮説検証を行うにはどのような環境を構築すればよいのかという「システム視点」を持ち合わせたデータエンジニア、さらに様々な施策・アクションの実行に必要となるWe bチャネルやモバイルチャネルを構築するデザイナーやシステムエンジニアが揃っており、短期間でPoCを遂行する体制が整っているという。PoCを通じて成果を見える化することは、事業部門とシステム部門とのコミュニケーションを円滑化するのみならず、経営層の合意形成を図りながらプロジェクトを進める上で、大きな助けになるはずだ。
「やってみなければわからない、という内容でもクラウドを活用することで、比較的短い期間での仮説検証が可能です。そして、今のベストアンサーが時々刻々と変わっていくことを念頭に、絶えず検証を繰り返すことのできるアーキテクチャ設計を行った結果、PDCAが継続的に回り続ける仕組みを見つけ出すことが、データ活用の成果につながっていきます」(喜早氏)

「データ活用の知見を社内に蓄え、現場に落とし込むこと」が成功の鍵

データ活用について世の中の企業はどのように進めようと考えているのだろうか。井川氏に聞いてみた。
「“データ活用の一連のプロセスを内製化したいので支援してほしい”というご要望をいただくことが増えてきました。データ活用によって得られるノウハウは、その企業の競争力の源泉ともなりうるものですので、AWSやGCPなどのクラウドや、GoogleAnalytics360などの認定パートナーとしての豊富な実績を踏まえたプラットフォームのご提供や、内製化のためのスキルトランスファープログラムのご提供など、様々な形でお客様のご要望にお応えするようにしています」(井川氏)
また、データ活用の知見を社内に蓄えるだけでなく、それらをもとに、いかに現場を巻き込んで実業務に落とし込んでいくかも重要なポイントになると井川氏は語る。そのためにも「成果の見える化」は成功の鍵になるという。
適切なデータ分析を行えばその効果は絶大となる。例えば、NRIネットコムで担当した大手メーカーの例では、公式サイトの広告効果が商品の認知にどの程度影響を与えたのかを把握し、広告ROIを向上したいというニーズのもと、横断的で高精度な分析を実施した結果、広告予算を全体で約3割抑制することができたという。
近年、AIやロボティクスの発展に伴い、人々のコミュニケーションツールや購買プロセスも更なる複雑化が予想される。企業側にもデータを使って成果を出すためには、常に最新の知識と高度な技術が要求される。先端技術の目利きとしての役割も担いつつ、システムとマーケティングの橋渡しをしてくれるNRIネットコムのようなパートナーは、一層心強い存在になっていくだろう。

NRIネットコム株式会社

事業企画室 室長
井川 雅之 氏(右)

デジタルマーケティング事業部
上級テクニカルエンジニア
坂本 祐 氏(中央)

クラウド事業推進部
システムエンジニア 課長代理
喜早 彬 氏(左)

NRIネットコム株式会社

設立
1991年4月1日
所在地
<本社>大阪府大阪市北区中之島3-2-4
中之島フェスティバルタワー・ウエスト24F
<東京本社>東京都港区東新橋1-5-2
汐留シティセンター14F
事業内容
1.ソフトウェアの開発、販売、保守および賃貸
2.情報処理機器の開発、販売および賃貸
3.オフィスシステムに関するコンサルティング業務およびエンジニアリングサービスの提供
4.情報処理システムの開発、運用および関連するサービスの提供
5.広告宣伝・販売促進に関する企画、制作業務、出版物の製作および販売
6.広告宣伝・販売促進に関するコンサルティング、教育研修および研究調査業務
お問い合わせ先
事業企画室 03-6274-1209 担当:井川
https://www.nri-net.com/