日経クロストレンド Special
Slack Japan

組織間、時差、端末の壁を越える
Digital HQ」の
活用で
生産性の向上を実現

コロナ禍で在宅勤務やリモートワークが拡大したが、働き方の正解が見つからないという企業も個人も少なくない。
しかし、ビジネス向けのメッセージプラットフォームであるSlackを導入すれば、物理的な壁を乗り越えて、
チームを活性化しながら業務効率を上げられるという。その秘訣をSlack Japanの溝口宗太郎氏に聞いた。

在宅勤務でも商談数増加
生産性向上を実現

チャットツールとしておなじみのSlackを、在宅勤務の強い味方と考え、活用している人も多いだろう。しかし、Slackを提供する株式会社セールスフォース・ドットコム(Slack Japan)では、コロナ禍以前はリモートワークを推奨していなかったという。

セールスフォース・ドットコム(Slack Japan) エグゼクティブプログラム チームリーダー 溝口 宗太郎 氏

セールスフォース・ドットコム
(Slack Japan)
エグゼクティブプログラム
チームリーダー
溝口 宗太郎

「弊社のスローガンはWork Hard & Go Home。すなわち朝は全従業員が出社をしてオフィスで働き、業務時間が終わったら速やかにおうちに帰ろう、という働き方をしてきました」

同社のエグゼクティブプログラム チームリーダー(役職は「日経クロストレンドFORUM 2021」収録時のもの)の溝口宗太郎氏はそう説明する。

しかしSlack Japanは、2020年2月末に日本の全従業員がコロナ感染予防対策として完全に在宅勤務にシフト。3月からは全世界15都市17拠点で働く約2500名もリモートワークを始め、2021年9月時点で、オフィスはすべて閉鎖されたままだ。

急激なトランジションを経験した同社だが、溝口氏自身は「業務効率は下がったというより、上がったと確信しています」と言う。溝口氏の業務は経営層に対してSlackの機能や特徴を伝えることだが、2020年の1年間だけで、合計201回、747名の経営者と打ち合わせができたという。

会社を動かすデジタル中枢
Digital HQ

スムーズな移行と業務効率の向上が両立できた理由を、溝口氏はこう分析している。

「それまでも我々は、物理的な拠点で働いていたにもかかわらず、デジタル空間に集ってデジタル空間で働いてきました。このデジタル空間というのがつまりSlackのことです。我々はそのデジタル空間をDigital HQと定義し、すべての業務はDigital HQで完結するように設計されていて、それに慣れ親しんできました」

だからこそ、戸惑うことなくリモートワークへ移行できたのだ。溝口氏は、SlackのDigital HQとしての特徴を3つ挙げる。

「1つ目は、物理的な拠点や組織の壁を越えられることです。拠点が世界に散らばっていても、時差を気にする必要はありません。さらにデバイスも、パソコン、タブレット、スマホ、どれでも使用できます。2つ目は、社内だけでなく社外の方とも柔軟かつ安全にコラボレーションができること。そして最も重要な3つ目は、2500を超える様々なアプリケーションとつなげて利用できます」

では、具体的にどのようなアプリと連携ができ、どのように仕事の効率を上げるのか、次ページで見ていきたい。

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