価値共創を支える新基盤をPRAで実現 未来志向のアジャイルビジネスを目指す〜DXのプロ集団がPivotal Ready Architectureを選んだ理由〜

価値共創を支える新基盤を
PRAで実現
未来志向のアジャイルビジネスを目指す

〜DXのプロ集団がPivotal Ready Architectureを選んだ理由〜
顧客視点・未来視点で「価値の共創」に貢献するソリューションベンダーの大洋システムテクノロジー(2019年9月2日に社名を「株式会社デジタルフォルン」に変更予定)。デジタルトランスフォーメーション(DX)の実現に欠かせない「アジャイル開発」を推進する同社は、新たな開発基盤として、Dell EMCが提供するクラウドネイティブプラットフォーム「Pivotal Ready Architecture」を国内で初めて導入した。開発からリリースに至るプロセス全体を最適化し、顧客の期待を超える「スピード」を実現できるという。

アジャイル開発にシフトし、DXの実現をサポート

 アジャイル開発支援、ビジネスコンサルティング、デジタルマーケティング、IoT/デバイスソリューション、グローバルビジネスの5つの事業領域を柱に、顧客ビジネスの発展に貢献する大洋システムテクノロジー。顧客の求める技術やサービスを提供するだけでなく、抱える課題に共に向き合い、課題解決のその先にある「価値創り」に貢献するのが同社の強みである。

株式会社 大洋システムテクノロジー 技術担当執行役員 兼 会長室室長 南 敬一郎氏
株式会社 大洋システムテクノロジー
技術担当執行役員 兼 会長室室長
南 敬一郎
 同社が推進するのが、DX戦略である。「デジタル技術を駆使して革新的な体験やサービスを提供する。これが企業の競争戦略の中で大きな差別化要因になります。当社はアジャイル開発を通してお客様のサービス創造をサポートし、共に新しいビジネス価値を創っていきたいと考えています」と同社の南 敬一郎氏は話す。

 顧客の多くもDXに大きな可能性を感じ、その一方で脅威も感じているという。他社に先んじて革新的な体験やサービスを提供できれば市場で優位な立場に立てるが、そうでないとライバルの後塵を拝することになるからだ。

 「こうしたお客様の課題を解決するため、自らもDXに取り組み、その技術やナレッジを生かしてお客様のDXを支援しています」と南氏は語る。

 DX戦略の一環として、同社が力を入れているのがアジャイル開発である。

 これまで一般的だったウォーターフォール型開発は企画・要件定義、設計、実装・テストの工程を、時間をかけて進めていく。開発途中での仕様変更や修正は難しく、後戻りは基本的にできない。「IT技術の進化や顧客ニーズの多様化が進む中、求められているのは『スピード』と『クオリティ』です。ウォーターフォール型開発では、この実現は難しい」と同社の瀧澤 高志氏は指摘する。

 以前は主にフロントエンドのサービスに対してアジャイル開発を適用するケースが多かったが、近年は基幹系と連携するバックエンド業務を支えるシステムもアジャイルで開発したいというニーズが高まっているという。「フロントで提供したサービスがバックエンドで連携して一連のビジネスプロセスを処理することも多いからです。フロントのサービスにバックエンドが追い付かないと、ビジネス全体のスピードが上がりません」と瀧澤氏は理由を述べる。

アジャイルビジネスの基盤を検証済み構成として提供

 このようにアジャイル開発の適用領域が拡大する中、同社では開発体制の強化と人材育成にも力を入れ「アジャイル型プロフェッショナル集団」を目指している。

 アジャイル型プロフェッショナル集団とは、開発体制をアジャイル型に変えるだけでなく、AIやビッグデータをはじめとするデジタル技術を活用してビジネスの“勝ちパターン”をスピーディーに提供することだ。

 「例えば、クラウドを用いてアジャイル開発し、開発スピードが上がったとしても、PoC(概念実証)や本番リリースのために新たな基盤が必要になると、その環境整備のために多大な手間とコストがかかってしまいます。開発スピードを上げるだけでなく、実装・テスト、リリースまで含めたアジャイル開発のプロセス全体をよりスピードアップしなければなりません。アジャイル開発を強化するツールとプラットフォームを整備し、開発文化も変革していく必要があります」と南氏は語る。

株式会社 大洋システムテクノロジー デジタルトランスフォーメーション事業部 事業部長 瀧澤 高志氏
株式会社 大洋システムテクノロジー
デジタルトランスフォーメーション事業部
事業部長
瀧澤 高志
 これを実現するソリューションとして同社が導入したのが、Dell EMCが提供するクラウドネイティブプラットフォーム「Pivotal Ready Architecture」(以下、PRA)である。

 PRAはオープンソースベースのIaaS/PaaSソフトウエア「Pivotal Cloud Foundry」とハイパー コンバージド インフラストラクチャ(HCI)であるインテル® Xeon® スケーラブル・プロセッサー搭載の「VxRail」をセットで提供するソリューション。この2つの組み合わせを「検証済み構成」として提供するため、面倒なインフラ設計の手間がかからない。ソフトウエアとハードウエア製品の互換性チェック、導入時の各種パラメータ設定確認も不要だ。バックアップやディザスタリカバリ構成、マルチサイト構成も検証済み。1つのプラットフォーム上でIaaS/PaaSだけでなく、CaaS(コンテナ型仮想化)も実現できる。

 既存IT環境やパブリッククラウドともシームレスに連携が可能だ。「多様なプラットフォームと連携するアジャイル開発に最適なプライベートクラウドを非常に短期間で実現し、導入後すぐに使い始めることができるのです」と瀧澤氏は評価する。

 Dell Technologiesグループのサポートも大きな魅力だという。「ソリューションを提供するだけでなく、Dell EMC、Pivotalなどグループ各社が持つ豊富な技術やノウハウを活用し、アジャイル開発スキルの向上やマインドチェンジも支援してくれる。PRAをベースとして、アジャイルビジネスの一層の拡大が期待できます」(南氏)。

開発・テスト・リリースのサイクルがより高速に

 同社は2019年3月にPRAの採用を決定し、そのわずか3カ月後の同6月に導入展開を完了した。PRAは同社のアジャイルビジネスを支えるプラットフォームとして重要な役割を担っている(図)。
図 大洋システムテクノロジーのPRA構成イメージ 大洋システムテクノロジーのPRA構成イメージ VxRailをボリューム分割することでPaaSとCaaS基盤を実現した。双方の基盤上の資産をバックアップすることで可用性も向上させている。PaaSのアプリケーションやコンテナイメージは既存IT環境やパブリッククラウドにシームレスに展開できる
 用途としては2つのアプローチを考えている。1つは受託開発基盤としての活用だ。「プロジェクトごとに物理的な開発基盤を整備する必要がない。クラウドの先進技術を活用してアジャイル開発とPoCを進め、品質向上のPDCAを高速に回していけます」と瀧澤氏はメリットを話す。

 同社では以前から顧客との価値共創の中で、製薬や金融工学におけるAI/ビッグデータの活用に積極的に取り組んでいる。「そのノウハウは他社にはない大きな強みです。アジャイル開発にこの強みを掛け合わせ、さらにスクラム開発や超高速開発なども組み合わせ、DXによる価値創出の最大化に貢献していきたい」と南氏は前を向く。

 PRAはクラウドネイティブなプラットフォームなので、開発したソフトウエアをクラウド上でシームレスにリリースできる。一方でクラウドには出したくない個人情報や機密情報はHCI上で管理・運用することも可能だ。「開発生産性を飛躍的に高め、多様なニーズに柔軟に対応できるようになる。高品質なソフトウエアを速く作り、速くリリースする。このプロセスもこれまで以上にスピーディーになります」(瀧澤氏)。

 もう1つのアプローチは、顧客の開発文化の変革と人材育成のサポートだ。自社で培ったアジャイル開発スキルと人材育成のノウハウを、内製化を目指す顧客向けに提供する。「PRAは既存IT環境もパブリッククラウドとも連携するため、既存アプリのモダナイゼーション、そのクラウド展開も容易に行えます。アジャイル開発へのカルチャーチェンジに取り組みやすい。お客様がPRAの導入を図る場合にも、自社の経験を基にサポートしていけます」と瀧澤氏は述べる。

 新たな技術や開発スキルの習得にも、Dell Technologiesグループのサポートに期待しているという。「私たち自身が培ってきた開発力をDell Technologiesグループからの先進の開発技術やプロダクトのスキルトランスファーにより、アジャイル開発の推進役としての力になるよう常に磨きをかける。それをお客様価値の提供につなげていく。こうした活動を展開していく上で、Dell Technologiesグループは心強い存在です」と南氏は期待を寄せる。

 PRAをベースにアジャイルを推進することで、顧客との新しい付加価値ビジネスの共創を目指す大洋システムテクノロジー。今後も同社はPRAの活用を推進するとともに、Dell Technologiesグループとの協業を加速し、アジャイル型プロフェッショナル集団として顧客のDXの実現を強力に支援していく考えだ。
ユーザープロフィール
所在地
:東京都千代田区霞が関3-2-6 東京倶楽部ビルディング9階(東京本社)
神奈川県横浜市西区みなとみらい2-3-5 クイーンズタワーC19階(横浜本社)
設立
:1961年4月
従業員数
:単体259名、グループ連結295名、海外関連事業2442名(2018年7月末現在)
URL
https://www.taiyo-st.co.jp/
事業内容
:機械設計業務で培った技術・ノウハウを生かし、ソフトウエア開発業務、回路設計業務、ビジネスコンサルティング業務、投資事業など多方面へ事業を拡大。顧客と共に「価値の共創」に取り組み、成長の源泉となるデジタルトランスフォーメーションの実現をサポートする。
2019/10/23(水)に都内にてDell Technologies Forum 2019 Tokyo開催!
Dell Technologies Forum
同日12:20-13:00“【F-1】真のトランスフォーメーションを支えるPivotalのプロセスとプラットフォーム”と題してPivotalによる講演セッション、および、同日15:30-16:10“【A-4】クラウドネイティブ時代におけるアプリケーション基盤の考え方”と題してDell Technologies コンサルタントによるアプリケーション変革についての講演セッションを実施予定。

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お問い合わせフォーム:https://marketing.dell.com/jp/ja/contact
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