働き方が変わる。デバイスの選び方も変わる 多様な働き方を支えるMicrosoft Surface

Vol.1 ~個々の職種に合わせたPC選びが重要に~ 働く人々が能力を120%発揮できる
    PCデバイスの選び方とは? 日本マイクロソフト株式会社マーケティング&オペレーションズ部門Surface ビジネス本部シニアプロダクトマネージャー 白木 智幸 氏

働き方改革はどの企業にとっても待った無しの経営課題として挙げられ、多くの企業ではその取り組みが進んでいる。しかし、実際には成果が上がっているケースとそうではないケースとが見られることも多い。その違いはどこにあるのか。ここでは特にデジタルワークプレイスという働く環境とPCデバイスの関係から、働き方改革を成功させるポイントを考察していく。働き方が多様化する中で、それに合わせた環境整備が求められている。働く人のパフォーマンスを最大化させる、働く人に合ったIT環境の実現とは?

働き方改革の効果実感度が高いテレワーク

IT戦略の中でも「従業員の働き方改革」は上位を占める課題に挙げられる。エンタープライズITの分野を専門とする独立系調査・コンサルティング会社である株式会社アイ・ティ・アール(以下、ITR)のレポート「働き方改革と デジタルワークプレイスの展望」によると、その重要性は近年ますます増してる。

働き方改革のための具体的な施策としては、「テレワーク」、「フリーアドレス」、「時短勤務」、「フレックスタイム」などへの関心が高く、実際に多くの企業がこうした施策を取り入れている。

中でもITの観点でキーワードになるのが「テレワーク」と「フリーアドレス」である。これらの施策の実現のためにはITを活用した環境整備が不可欠であり、すでに実現している企業も多いだろう。

テレワークは従業員の柔軟な働き方を実現するもので、効果を実感している従業員も多い。ITRの「働き方とテクノロジに関する意識調査2019」でも「通勤や移動の負担軽減」、「勤務時間当たりの業務処理量」、「家族や同居人との関係性」などで高い効果実感度が示された。また、イノベーションを生む環境として認知されているフリーアドレスでは、形式ばらない気軽なコミュニケーションの取りやすさや、気分転換がしやすくなる、といった効果から多くの企業において導入が進んでいる。

図1 テレワークの実施状況別に見る働き方改革の効果実感度
*グラフの数値は、「大いに向上している=3 点」、「やや向上している=1 点」、「どちらともいえない=0 点」、「やや低下している=-1 点」、「大いに低下している=-3 点」として加重平均することにより算出。

多様な働き方実現への環境整備が求められる

テレワーク、フリーアドレスといったデジタルを活用するデジタルワークプレイスのメリットや効果から見えるのは「これまで最善と考えられてきた統一的な働き方からの脱却と、働き方の多様化の一般化」だ。問題はそのような多様な働き方へのニーズに対し、企業としてどのように環境を整備していくかだ。

例えば、テレワークの場合では、会社のPCの持ち出しを認めるかどうかという前提条件をどう考えるかが最初のポイントになる。ITRの調査ではPCの持ち出しを「全社的に認めている」企業は約20%にとどまり、全面的に禁止している企業は約15%に上る。

PCの持ち歩きに関する企業側の規制の状況と従業員の要望との間にはギャップがある。PCを常時持ち歩いている人とそうでない人では、働き方改革の効果の実感度に大きな開きがあるのだ。特に「自身の成果に対する評価」、「自身の心身の健康状態」、「柔軟な発想・アイデアの創造」、「所属先の会社・組織に対する愛着」という点では、常時PCを持ち歩いている人の効果実感度が高い。

図2 PC持ち歩きの実施状況別に見る働き方改革の効果実感度
*出典:ITR(2019年6月調査)
*グラフの数値は、「大いに向上している=3 点」、「やや向上している=1 点」、「どちらともいえない=0 点」、「やや低下している=-1 点」、「大いに低下している=-3 点」として加重平均することにより算出。

日本マイクロソフト株式会社
マーケティング&オペレーションズ部門
Surface ビジネス本部
シニアプロダクトマネージャー
白木 智幸 氏

これは何を意味するのか。長年PCのマーケティングに携わる日本マイクロソフトの白木智幸氏は「会社からPCを持ち歩いてもよいという信頼が成果で応えようとするやる気につながり、結果として『従業員エンゲージメント』が高まり、好業績につながります」と話す。

従業員エンゲージメントとは、企業に対する従業員の関わり方を指す。仕事に対してより深い関心を持ち、自らの意思で積極的に関与し、付加価値を向上させるために主体的に行動することだ。従業員エンゲージメントを高めることは、企業の生産性を向上し収益性向上に貢献するだけでなく、人材不足に悩む日本企業にとって優秀な人材の確保や離職率を低下させるためにも重要な取り組みとなっている。

従業員エンゲージメントを高める施策の1つが時間や場所にとらわれない働き方の提供だ。作業に応じてオフィス内で働ける場所を選ぶことができる人は、従業員エンゲージメントが非常に高いという調査結果もある。白木氏は「皆さんもプライベートでは何かに行き詰ったときに時間や場所を変えると、今まで苦労していたことが嘘のようにスッと答えが出るという経験をお持ちだと思います。職場も全く同じです」と自由な働き方の効用を語る。

図3 企業競争力の向上のために求められるこれからの職場環境

企業の業績との関連性は調査結果からも明らかだ。ITRが2018年に発刊した「2020年に向けた社内標準PCのあるべき姿」というホワイトペーパーによると、PCの社外の持ち出しを許可している割合* は、業績好調企業で56%、業績低迷企業で43%と差がある(2018年5月調査)。

「規制の強化でリスクを完全に排除していく方向に行くか、テクノロジーを駆使しながらリスクをコントロールし、企業が本来目指す価値を提供することにフォーカスするかが結果に表れていると言えます」と白木氏はその背景を語る。

*「全社的に社外持ち出しは許可されている」企業および「役職や部門/職種など認められたユーザーのみに許可されている」企業を合計した割合

働き方の選択肢に応じた適切なデバイスを提供する

IT面で具体的にどう対応するのかを考えてみよう。基幹系など企業内のシステムはまだまだオンプレミスで利用されているが、現在では多くのアプリケーションがクラウドサービス化されている。テレワークなど場所を選ばない働き方でできることは広がっている。

働き方の選択肢を広げる場合に、情報システム部門などが考えなければならないのが、会社支給としてどのようなデバイスやアプリケーションを用意するかだ。しかし、これまで会社支給のデバイス機器の多くが、デスクトップPCや固定電話など会社に来て仕事をすることを前提に用意されてきた。

図4 従業員エンゲージメント指数上位と下位の集団を比較した際、上位の集団が示す業績(左)、働く場所を選択可能な従業員のエンゲージメント数値(右)

しかし、今求められるのはテレワークやフリーアドレスなど時間・場所を選ばず使えるデバイスだ。ノートPCも増えて、タブレットPCも普及している。何よりも従業員の殆どがプライベートでスマートフォンを持ち歩き、クラウドサービスも顔認証や指紋認証などの生体認証も日常的に使いこなしている。手の中に便利なITツールを持ち歩き、その恩恵に預かっている。

こうした利便性をいかに企業のITとしてレバレッジ(テコとして利用)できるかがカギと言える。働き手にとって当たり前となった現代的な仕事のスタイルに応じたデバイス、ソフトウエアやクラウドサービスの組み合わせが、成果へ繋がるIT導入のポイントとなるだろう。

白木氏は「例えば、グループチャットソフトウエアの『Microsoft Teams」を利用すればチャットはもちろん、高機能なビデオ会議、Officeファイルの同時編集と共有、そしてデジタルホワイトボード『Microsoft Whiteboard」を使ったブレインストーミングなど、テレワークでも会社にいるのと変わらないレベルかそれ以上の体験を実現しています」と語る。

こうした機能をフルに活用するためにはデバイス側の選択も重要となる。Microsoft Whiteboardはマウスやトラックパッドでは思うように表現できないアイデアやイメージも描くことができる。タッチ機能やアクティブペンが使えることが必須だ。

Power Point もタッチパネルであれば、強調したい個所にマーカーを入れることも簡単だ。カタログやチラシ制作でPDFに赤入れをすることもタッチパネル&ペンであればシンプルだ。

また、テレワークに際して、情報システム部門の頭を悩ますのがセキュリティ対策だろう。Surfaceは全モデルに顔認証のカメラを搭載しているので、Windows 10の生体認証機能である「Windows Hello」が利用できる。IDとパスワードを日に何度も打ち込まなければならなかったのが、ディスプレイを開くだけで自動的にスリープから復帰し、顔を認識してテンポよくサインインができるのでユーザーは圧倒的に利便性が高くなり、偽装やなりすまし、紛失や盗難のリスクを防ぐことができる。

図5 SurfaceはMicrosoft 365に最適化して開発されているためMicrosoft 365の価値を最大限に引き出して使用できる

さらにWindows 10、Office 365、Enterprise Mobility + Security (EMS)で構成される「Microsoft 365」と組み合わせることで、サイバー攻撃へのセキュリティ対策として注目を集めるEDR(Endpoint Detection and Response)やセキュリティの要であるIDの管理、モバイルデバイス管理(MDM)や情報漏洩の未然防止機能など全方位でIT環境を整えることができる。

「全社レベルでのセキュリティの確保と運用管理の負荷軽減を両立した機能を提供しながら、自由な働き方を実現できるのもSurfaceの大きな特徴です。パッチ対応やマルウエア対策などに追われて本来の仕事にフォーカスできなくなるのではなく、運用部分をアウトソースできることで本来狙うべきことに集中でき、情報システム部門の働き方改革にもつながるとして、お客様からも喜ばれています」と白木氏は話す。

先進の操作性を駆使してリモートワークに成果を

働き方の多様化に対応してラインナップを拡充してきたのが、2 in 1 PCの先駆者的存在であるマイクロソフトの「Surface」である。「Surfaceの目指す理念はユーザーがデバイスを意識することなく利用できるようになることです。利用する方それぞれの仕事のスタイルに合うデバイスを利用していただきたいと考えています」 と白木氏は語る。

現在のラインナップは大きく5種類。ノートPCとしてもタブレットとしても利用できる2 in 1 PCの「Surface Pro」、クラムシェル型の「Surface Laptop」、エンジニアなどハイパフォーマンスユーザーに対応した「Surface Book」、高度なクリエイティブワークが可能な「Surface Studio」、現場で働くモバイルワーカーのためのコンパクトな2 in 1 PCの「Surface Go」だ。

例えば、タブレットモードにしてプレゼンテーションがしやすい2 in 1 PCの「Surface Pro 7」は、営業、コンサルタント、マーケティング、企画などの職種に最適だ。約755gと超軽量なため、タブレット部を片手で持ってそのまま画面を相手に見せることができ、注目すべき点をペンでハイライトしながらプレゼンテーションを行えるので、情報の多いプレゼンテーション資料でも相手の視線を誘導しながら話を進めることができる。

営業であれば顧客の理解度を深めることに繋がり、マーケティングや企画の担当者が施策を考えるときにやる事の多いブレインストーミングやアイデア出しなどでは、指先を使ったピンチイン/アウトで資料を自由に拡大縮小できる。ペンを使えばWebやPowerPointにメモを書き込んだり、電卓アプリをタッチパネルで入力計算するなど、とにかく自在に操作ができることで集中力を切らすことなく、深い議論が期待できる。

Surface Pro 7はコンパクトかつ軽量で、あらゆる働き方に適応する2 in 1 PC。高性能マイクが搭載されているため、特別なシステムがなくてもオンライン会議をストレスなくできる

一方、伝統的なノートPCのスタイルを踏襲している「Surface Laptop 3」には15インチの大画面モデルも用意され、BI(ビジネスインテリジェンス)ツールなどを駆使して、業務や経営に関わる意思決定を行っていく部門や、さまざまなクラウドツールやExcelなどのデータを扱う法務、人事、経理、物流、技術、スタッフ部門まで幅広く対応できる。

「Surface Laptop 3の特徴はノートPCとして一切の妥協をしていないことです。限界までポート類を絞り込み、タッチパネルでありながら片手で画面を開くことができる完ぺきな重量バランスと絶妙なヒンジの調整、Office アプリケーション利用時にコンテンツエリアが広く見やすいSurfaceプラットフォーム共通の 「3:2」 のアスペクト比の高解像度ディスプレイ、パフォーマンスと省電力を両立した最新の第 10 世代 Intel® Core™CPUの搭載。これだけの機能を凝縮して13.5インチモデルで約1.2kg、15インチで約1.5kgという圧倒的な軽量化を実現しています。所有することの喜びをくすぐるこだわりポイント満載の1台です。」(白木氏)。

Surface Laptop 3ではキーボード・パームレスト部にはメタル素材を使うモデルに加え、高級合成皮革「Alcantara」を使用するモデルも設定されており※、手触り感にこだわっている。また、カラーも最新のカラートレンドをもとに日常にも溶け込むことを意識した配色を採用するなど、使う人が愛着を持てるようデザインもこだわり抜いている
※13.5インチ モデルのみ

Surfaceがこだわるタッチパネル対応やダブレットでのプレゼンテーション、ペン入力といった先進の機能は、働き方改革の推進エンジンであるテレワークでも威力を発揮する。本来の成果を引き出すためにも、こうした機能にも注目したい。

Products

Surface Pro 7

「Surface Pro 7」は営業、コンサルタント、マーケティング、企画など、さまざまな職種のどのような作業に対しても、最適な作業環境を提供する2 in 1 PC。最新の第 10 世代 Intel® Core™ プロセッサー搭載により従来機種の2倍のパフォーマンスを実現、USB-Aポートに加え、新たにUSB-Cポートを搭載、最大 10.5 時間のバッテリー駆動時間など、さらなるパワーと利便性を実現します。

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Surface Laptop 3

外観の美しさ、パフォーマンスと操作性、ノートPCとして一切の妥協をしない作りとなる「Surface Laptop 3」。従来の13.5インチのディスプレイモデルに加え、日本市場を見据えて新たに15インチがラインアップとして加わった。法務、人事、経理、物流、技術、スタッフ部門など、複数ソースからのデータを処理することが求められる職種にお薦めだ。

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Tech Specs

Surface Pro 7 Surface Laptop 3
13.5 インチ モデル 15 インチ モデル
OS Windows 10 Pro Windows 10 Pro
CPU 第 10 世代 Intel® Core™i3~ i7
(Intel® UHD Graphics/ Intel® Iris™ Plus Graphics)
第 10 世代 Intel® Core™i5~ i7
(Intel® Iris™ Plus Graphics)
メモリ 4~16GB 8~16GB 8~32GB
記憶容量(SSD) 128GB~1TB 128GB~1TB
重さ(本体のみ) 約775g~※1 約1,265 g
(プラチナ/コバルト ブルー)
約1,288 g
(ブラック/サンド ストーン)
約1,542 g
バッテリー 最大約10.5時間~※2 最大約11.5 時間駆動
(Surfaceの一般的な利用シーンを想定)※3
ディスプレイ 12.3 インチ PixelSense™ ディスプレイ 13.5インチ
PixelSense™
ディスプレイ
15インチ
PixelSense™
ディスプレイ
解像度 2,736 x 1,824ピクセル(267 PPI ) 2,256 x 1,504 (201 PPI) 2,496 x 1,664 (201 PPI)
タッチ 10点マルチタッチ
ペン Surfaceペン対応(別売)、4096段階筆圧検知、傾き検知

※1:重量は型番により異なります。
※2:2019年9月に実施した Microsoft による性能テストに基づく( 試作段階のソフトウェアと Intel® Core™ i5, 256GB, 8 GB RAM の試作機)。
※3:2019年9月に実施したMicrosoftによる性能テストに基づきます(試作段階のソフトウェアと Intel® Core™i7,512GB,16 GB RAMの試作機)。