ITモダナイゼーションSummit 2019

DX推進に向けた重要なカギを握る
レガシー刷新にいかに取り組むか

株式会社システムズ
開発事業本部
マイグレーショングループ
プロジェクトマネージャ
山田 浩行

デジタルトランスフォーメーション推進のカギを握るレガシーシステムの刷新に向けては、既存システムの現状分析をしっかりと行い、それに基づく然るべき刷新計画を立案・実施していくことが不可欠だ。20年以上にわたり、レガシーシステムのモダナイゼーションにかかわるサービスを提供してきた経験を持つシステムズでは、独自ノウハウによる資産棚卸等の現状分析手法を駆使して、顧客のレガシー刷新に向けた取り組みを支援している。

綿密な現状分析に基づく計画策定が レガシー刷新に向けての要諦

株式会社システムズ
開発事業本部
マイグレーショングループ
プロジェクトマネージャ
山田 浩行

今後の企業におけるビジネスの帰趨を決すると言われるデジタルトランスフォーメーション(DX)の推進。言うまでもなくそれは、最新デジタル技術を活用して新たなビジネスモデルを創出することで、よりスピーディに顧客のニーズや市場の動向に対応しながら、新たなビジネス価値を生み出していくことにほかならない。

しかしその一方で、DXの推進を阻害する要因といったものも指摘されている。「端的に言えばそれは、既存システムがレガシー化し、度重なる改修によりブラックボックス化していることです。これにより、システムの保守難易度も上がって、そこに多くの人員が割かれてしまい、自ずとシステムの維持管理費が高止まりの状態となっています。当然、先端技術への投資も困難となり、折からのIT人材不足も相まって、DXの推進もままならないということになってしまうわけです」とシステムズの山田浩行氏は語る。経済産業省が公開しているDXレポートにおいて、こうした問題を「2025年の崖」と呼び、警鐘を鳴らしていることは周知の通りである。

では、DX推進に向けたレガシーシステム刷新のアプローチとは、どのようなものか。経済産業省のDXレポートでは、これについてのシナリオも提示している。そこでは、2020年までに現状分析と計画策定を行い、2025年までにシステムの刷新を進めるといったスケジュールが示されており、まずは現状分析からの方針策定を要求している。

これについて山田氏は「DXを見据えたレガシー刷新方針というと、将来に向けたDX対応にかかわる経営方針からの計画策定になりがちですが、トップダウンによるあるべき姿の追求だけでは、所詮、“絵に描いた餅”に終わることは目に見えていると考えます」と指摘する。そこは、経済産業省が示す通り、まずは現状をしっかりと分析し、その結果を整理して、現状課題と経営ビジョンを考慮し、DXと現行システムの方向性を決めていくべきだといえる。

「資産棚卸」の実施によって
刷新対象の有効資産を洗い出す

このように現状分析、およびそれに基づく刷新計画の策定こそが、レガシー刷新に向けた第一歩となるわけだが、ITモダナイゼーション(マイグレーション)サービスをコア事業のひとつとしているシステムズでは、その一環となる現状分析の領域に関する「レガシーシステムIT総合診断」と呼ばれるサービスを提供している。

IT総合診断における実施内容は大きく2つ。1つはシステムの詳細内容の可視化だ。「特に現行システムの正しい規模を把握することは非常に重要。システムをスクラッチで再開発するにせよ、パッケージに移行するにせよ、モダナイゼーション(マイグレーション)するにせよ、現行システムの正しい規模を把握していないと、不必要な検討を行うこととなり、必要以上に高額なコスト試算を行うことにもつながってしまいます」と山田氏は語る。

またもう1つは、業務とシステムの関連の可視化である。そこでは、社内全体の業務の流れと、どのようなシステムがどの業務で使用されているか、そして現在運用しているなかでどのような課題があるかを整理することになる。

例えば新規でのシステム開発であれば、まずは要件から実現機能の検討を行うが、レガシー刷新時には現行資産をインプットとした資産分析を並行して行うことこそが、必須となるわけだ。「現行資産の現状分析について当社では、有効資産を特定する『資産棚卸』と、有効資産の特徴を把握するための『資産分析』に分けており、これらの結果を基に刷新の実現方法検討を行い、刷新計画の策定に進むというプロセスによる取り組みを支援。必要があればPOCでの実現性の検証を行うというケースもあります」と山田氏は紹介する。

特にレガシー刷新に向けた現状分析においてキーとなるのが資産棚卸である。レガシーシステムには長い年月、新規機能の追加に伴い使われなくなった、もしくは業務の変更で利用されなくなった機能というものが残存している。いわゆる“スパゲティ化”と呼ばれる状態だ。資産棚卸ではそこから有効資産を洗い出すことになる。

「洗い出しの具体的なアプローチとしては、まずはすべての資産を我々のほうで受領し、その際にバッチや画面の稼働ログもあわせて受領します。そして受領した資産における重複箇所を、ツールを使って特定したのち、資産の繋がりを『資産関連図』として提示します」と山田氏は説明する。

これにより必要な資産が明確化される一方、逆に必要であるにもかかわらず不足している資産なども明確になる。こうしたことが、結果として、レガシー刷新時のコスト削減につながり、また刷新に至るまでの現行運用における管理資産の低減にも貢献。予期せぬ問題の未然防止や保守性の向上にも寄与する。

コードクローンの存在を可視化し
必要に応じて除去することが重要

こうした資産棚卸のほかにも、システムズでは顧客が刷新計画を検討する際に参照可能な補助的な分析といったものも用意している。具体的には、「コードクローン分析」と「プログラム解析」がこれに当たる。

まずコードクローン分析についてだが、一般に“コードクローン”とは、プログラムに内在している類似するコードや、同一のコードのことを指す。既存のプログラムをコピーして一部改修を施し、新しいプログラムとして利用するというケースは多いが、その際に改修が加えられることなく元のかたちで残っている部分がクローンということになる。

「コードクローン分析については、ソフトウェア工学の分野においても研究が進んでおり、クローンが多く含まれるシステムは『保守性が下がる』ともいわれていて、その解消に向けての様々な技術開発が進められています」と山田氏は解説する。クローン分析には、様々なクローンのタイプを検出する技術、コードクローンを除去する技術、コードクローンを用いた品質測定技術などが含まれる。

一方のプログラム解析だが、こちらは定型的な分析ではなく、ユーザーの課題に合わせて実施するものだ。例えば、ドキュメントが古いという課題に対しては、資産からの情報抽出によって現状をドキュメント化するといったこともプログラム解析による1つのアプローチだ。「もっとも、プログラム解析からの可視化だけでは、必要な情報がすべて抽出できるというわけではないので、あくまでも分析の補助資料として活用するというのが効果的でしょう」と山田氏は言う。

以上のような各種手法による現状分析を実施し、それに基づいてレガシー刷新方針を決定していく。それこそが最適な刷新の実践につながるわけだ。

さらに、レガシー刷新にかかわる具体的な手法については、分析の結果、現資産を利用するのであればリホストもしくはリライトという手法が選択されることになり、現資産を利用しないのであればリビルドして再構築、あるいはパッケージの適用といったことになろう。そして、結果的に手を付けない領域については、そのまま塩漬けにして維持する、あるいは廃棄してしまうという決断もあり得る。「こうした刷新アプローチごとに、当然、メリット、デメリットがあるので、その点を考慮することが肝要でしょう」と山田氏は語る。

お問い合わせ

株式会社システムズ

事業推進室 マーケティング担当

TEL 03-3493-0032

http://www.systems-inc.co.jp/

メールでのお問い合わせはこちら >> https://systems-inc.com/contact/

▲ページの先頭へ

INDEX