インタビュー&活用事例紹介|KARTE DatahubDXでPDCAの基盤を手に入れる シームレスなデータ活用で目指す新たな事業価値の創造DXでPDCAの基盤を手に入れる シームレスなデータ活用で目指す新たな事業価値の創造

事例紹介
GYYM

三菱地所の新規事業「GYYM(ジーム)」
「KARTE Datahub」の統合データは
全スタッフの「共通言語」 になった

ユーザー一人ひとりに向き合って構想した
「都度利用型」フィットネスという形

「新規事業においては、提供するサービスがお客様のニーズに本当に適っているかどうか、仮説と検証を繰り返しながら改善を重ねていかなければなりません。そのPDCAサイクルを高速回転させるためのツールとして『KARTE Datahub』を利用しています」。

そう語るのは、スポーツジム・スタジオの施設運営者とユーザーをつなぐプラットフォーム、「GYYM(ジーム)」共同代表取締役の1人である加川洋平氏である。

同社は、三菱地所内の新事業提案制度により2019年11月に設立。「好きな時に、好きなだけ。」をコンセプトに、利用したいフィットネス施設を、入会金や月額費用などを支払うことなく、「都度利用」ができるサービスとして2020年1月にプレローンチした。

「運動はしたいけど、日々の仕事が忙しく、入会金や月額費用を払っても無駄にしてしまうのではないか、という自分たちの悩みに照らし合わせてアイデアを練り上げました」と語るのは、もう1人の共同代表取締役である橋本龍也氏だ。加川氏と橋本氏など、現在三菱地所入社10年目の同期4人がビジネスモデルを考案し、事業化に至った。

PROFILE

加川洋平氏
GYYM株式会社 代表取締役 Co-Founder兼 三菱地所株式会社 新事業創造部 主事 加川洋平氏

2011年三菱地所株式会社へ入社。入社後は広報部IR室で機関投資家向け広報等を担当、その後、三菱一号館美術館の運営管理、商業施設・ホテルの開発や再開発における地権者協議、用地取得業務を歴任。現在は橋本氏と共にGYYM株式会社の共同代表を務める。

橋本龍也氏
GYYM株式会社 代表取締役 Co-Founder兼三菱地所株式会社 新事業創造部 副主事 橋本龍也氏

2011年三菱地所株式会社に入社。入社後は三菱地所プロパティマネジメントに出向し、ビルの運営管理を担当。その後、三菱地所の経営企画部に異動し、全社の計数計画や中期経営計画の策定、グループ経営推進等を担当。現在は加川氏と共にGYYM株式会社の共同代表を務める。

BtoB事業を主体とする三菱地所にとって、BtoCサービスへの参入は大きな挑戦である。そこで加川氏らは、より詳細なニーズを探るため、ユーザーとして想定した20~30代の働き盛り世代にペルソナを絞り、100人ほどに詳細なインタビューを行った。

「ヒアリングに基づく仮説の設定と、その検証を何度も繰り返しながら、サービスの具体的な内容を固めていきました」と加川氏は振り返る。

そのかいあって、プレローンチ直後に約2000人だった会員数は、半年余りで約5000人まで急拡大。途中、新型コロナウイルスの感染拡大の影響でサービスを一時的に停止せざるを得なくなったが、顧客理解を十分に深めたうえでサービスを作り上げていたことから、着実に会員を増やすことができた。

橋本氏は、「ローンチ後も、顧客ニーズを理解しながら継続的にサービスを改善し、成長に弾みを付けたいと考えました。適切なツールはないかと探していたところ、三菱地所のDX推進部が『KARTE Datahub』を活用していることを知り、自分たちも使ってみようということになったのです」と語る。

加川洋平氏 橋本龍也氏

GYYM加川氏(左)と橋本氏(右)。この日は同社の提携施設の一つ、SIXPAD STATION八王子を訪問。最新のEMS(Electrical Muscle Stimulation=筋電気刺激)トレーニングを受けられる同スタジオだが、「こうした最新のトレーニングを会員の皆様にお伝えすることもGYYMの大切な役割です」と加川氏。

統合されたデータは判断に自信を与えてくれる
事業の「今」を示す、一番の指標

顧客理解のためのツールとして「KARTE Datahub」を選んだ理由はどこにあったのだろう。

「Webサイトやアプリから取れるデータだけでなく、様々なデータを結びつけてインサイトを得るというコンセプトに興味がありましたし、数値を見るだけでなく、一人ひとりの『人』の意識や行動に向き合って洞察を深めるという考え方にも共感しました。私たちも一人ひとりへのインタビューを繰り返しながら事業の骨格を作ってきたので、それをより発展的に実行できるツールではないかと感じたのです」と加川氏。

「GYYM」は、会員が「行きたい施設」と、施設が「提供できるサービス」をマッチングする仕組みなので、会員のニーズを施設側に伝えることも不可欠だ。

「マッチング率を高めるため、『KARTE』で収集・分析したアプリ上の会員の閲覧・行動履歴を基に、予約が進みやすい動線づくりや会員が好むアクティビティ、価格設定などを提携先に共有して、サービスの改善を進めています」と橋本氏は説明する。

同社の場合、Webサイトやアプリ上での行動履歴は「KARTE」に、会員情報データは「Google BigQuery」に保存しているが、「KARTE Datahub」の「Datahub Direct Link」によって、それぞれのデータはシームレスに連携されている。

行動履歴と会員情報データを結合させることで、意外なニーズも発見できたという。

「一般にスポーツジムの利用者は、自宅に近くて通いやすい施設を選ぶ傾向にありますが、『GYYM』の会員は、自宅から遠い都心の施設や、流行のフィットネス施設も利用する傾向が強いことがわかりました。入会金や月額費用を支払う必要がないため、近くに寄ったときに都度利用できることが利用スタイルを変化させたのでしょう。こうした新しい発見によって、施設側により効果の高い集客提案ができるのも、様々なデータを掛け合わせて『人』の意識や行動を可視化できる『KARTE Datahub』の魅力だと思います」と加川氏は語る。

もうひとつ、「KARTE Datahub」の導入効果として加川氏が挙げるのは、事業メンバーの間にデータという「共通言語」ができたことだ。社内ベンチャーであるGYYMのスタッフは、加川氏と橋本氏以外は業務委託であり、全員がリモートで働いている。

「メンバーは約20人ですが、小さいながらも企画や営業、システム開発、マーケティングなど、それぞれの専門が異なり、かつフルリモートで働くとなると、どうしても意思疎通が困難になりがちです。その点、全員が『KARTE Datahub』を使えば、その分析データが『共通言語』となるので、コミュニケーションが円滑で、進むべき方向が見えやすいというメリットを感じます」(加川氏)

一方、橋本氏は「『KARTE Datahub』はとても使いやすく、エンジニアの手を煩わさなくても、データの組み合わせや分析、ユーザーへのアクションが簡単に行えるのも便利です。高速でPDCAを回すことができる、願ってもないツールだと思います」と語る。

加川氏は、今後の展開をこう見据える。「現在は1都3県のみでの展開ですが、今後は全国展開や、フィットネス以外のスポーツアクティビティにもサービス領域を広げるなど、継続的な事業拡大を目指しています。結果的に顧客理解の必要性はますます高まるはずですが、『KARTE Datahub』をさらに活用しながら、成長を追求していきます」

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