ニューノーマル時代の新しい働き方 人、組織、HCM、テレワークを考える ニューノーマル時代の新しい働き方 人、組織、HCM、テレワークを考える 働き方イノベーションForum2020 Online Seminar Review

働き方イノベーションForum2020 Online Seminar Review

ソリューション講演

ヤプリ

働き方を変える、
スマホアプリがもたらす
次世代コミュニケーションのあり方

コロナ禍によって働き方が激変した。オンラインでの業務が増え、以前よりも忙しいと感じる人が増えている。非対面のコミュニケーションでは情報量が増え、その結果情報の伝達率が下がってしまうのだ。この課題を解決するポイントとして高橋氏が挙げるのが、「情報伝達・共有の手間を減らすこと」だ。

課題は情報の取捨選択・検索・アクセスにかかる手間の3つ
ヤプリ マーケティング本部 高橋 知久 氏

ヤプリ

マーケティング本部

高橋 知久

ビジネスにおける情報伝達・共有の手間にはどのようなものがあるのだろうか。1つ目が、「取捨選択の手間」である。メールやチャットのやり取りが膨大になると、重要かつ緊急性の高い情報にはすぐに対応するが、重要でも緊急性が低い情報は後回しになりがちだ。その後も新しい情報がどんどん入ってくるので、そのまま流れてしまうことが起こりうる。こうならないためには、重要な情報を一目で分かるようにするなど、取捨選択の手間を減らすことが重要だ。

2つ目が「検索の手間」である。情報が紙のマニュアル、ファイル共有ソフト、ポータルサイトなどに分散していると探す手間が増える上、探し出せないことにもつながる。「情報が増えたなか、探す手間についていま一度整理する必要があります」(高橋氏)

最後が「アクセスの手間」である。情報を受け取る人の環境は様々だ。例えば外出が多い営業担当者は、簡単にパソコンを開けない。共用パソコンを使っているケースもある。このような状況では、情報にアクセスする頻度が低下してしまう。

スマートフォンと自社アプリの活用で、情報の伝達・共有の手間を解消

「これらの課題解決のカギを握るのが、スマートフォンと自社アプリの活用です」と高橋氏は語る。

スマートフォンは多くの人が常に持ち歩いており、使い慣れている。直感的な操作が可能なので、マニュアルも不要だ。さらにビジネスパーソンなら、ほぼ全員が利用しており、新たなインフラ整備も必要ない。「会社でパソコンを支給されていない人でも、スマートフォンなら持っています。昨今求められるデジタルトランスフォーメーション(DX)の第一歩としても、スマートフォンを活用すれば新しいインフラを整備することなくスタートできます」(高橋氏)

一方の自社アプリはカスタマイズできるので独自性が高く、メールやチャットなどフロー型と、ファイル共有やポータルサイトなどのストック型の両方の性質を持つ。この2つを組み合わせることで、アクセスが容易になり、情報も集約できるので的確な情報伝達が可能になる。その特長を高橋氏は、「スマートフォンのトップ画面に情報を通知できるプッシュ通知や、自社ビジネスに合わせた検索のカスタマイズなどにより、必要な情報を漏らさず正確に伝達できます。ワンタップで情報にアクセスできる手軽さは、パソコンに比べると圧倒的です」と語る。

自社アプリは独自性が高く、フロー型の情報にもストック型の情報にも対応できる。

自社アプリは独自性が高く、フロー型の情報にもストック型の情報にも対応できる。

画像を拡大する

ノーコードで短期開発・改善が可能。追加コストなしでアプリを更新

このような自社アプリを容易に作成できるアプリプラットフォームが、「Yappli for Company」(以下、Yappli)だ。プログラミングの知識なしで、スマートフォンアプリの開発・運用・分析が可能なクラウドサービスである。

アプリ開発から運用・分析・改善を容易に実現。カスタマーサクセス部門による導入後の活用サポートも提供。

アプリ開発から運用・分析・改善を容易に実現。
カスタマーサクセス部門による導入後の活用サポートも提供。

画像を拡大する

Yappliには40以上の機能が用意されており、それらを組み合わせることで最短1カ月というスピード開発が可能だ。また、管理画面から簡単にアプリの内容やメニューの変更ができるので、追加コストなしでアプリを更新できる。しかも、それらはすべて直感的な操作で可能だ。アプリの運用経験がなく効果的なアプリ作成や使い方が分からないという場合は、豊富な経験とノウハウを持つカスタマーサクセス部門がアプリ活用を支援。ログイン機能によるユーザー管理や公開先限定での配信機能も備えており、セキュリティも安心だ。

Yappliは、既に450社以上に導入されている。その中から3社の事例を紹介しよう。

1社目は、モップやマットのレンタルビジネスをフランチャイズで全国展開する「ダスキン」である。同社の訪問販売グループでは、従来全国の事業責任者が4週間ごとに本部に集まって会議を行っていた。各責任者はそこで得た情報を店舗に戻ってリーダーに伝え、リーダーから現場スタッフに伝言しており、会議の開催と伝言に多大な労力がかかる割に全員に正しく伝わらないという課題があった。そこで、自社アプリを作成し、定期的に現場スタッフにプッシュ通知を実施。アプリから社内システムにもアクセスできるようにしたことで、全員に正確な情報を伝達できるようになり、現場スタッフも困ったときにどこからでも必要な情報にアクセスできるようになったという。

2社目は建材メーカーの「YKK AP」である。新製品などの情報は本部からメールで営業担当者に伝え、営業担当者から顧客に伝えていたが、情報量が多すぎて見きれない、重要な情報を選別できないという課題があった。またカタログはWebで提供されていたが、外出が多い営業担当者にはパソコンでの閲覧は難しく、活用しきれていなかった。そこで自社アプリを作成し、既存の電子カタログと商品関連情報を一元化。外出中、商談中でもスムーズに情報にアクセスできるようになった。関係部署を選択したプッシュ通知に加え、重要な情報をトップに表示したり、カテゴリー検索で必要な情報にアクセスできるようにするなど自社ビジネスに合わせたカスタマイズで、本部からの情報が迅速に正しく届くようになった。

最後はサザビーリーグが運営するセレクトショップブランド「ESTNATION」である。同社は企業理念の全社的な浸透や次シーズンの商品情報などの共有に課題があった。自社アプリによって、店舗ではなかなかパソコンが見られない店舗スタッフにも、理念や方針を浸透させることができ、正確な商品情報の伝達も可能になったという。

最後に高橋氏は、「このように自社アプリを使うことで、接触頻度と情報の伝達率が向上し、必要な情報に容易にアクセスできることで働き方も改善できます」と話し、講演を締めくくった。

このページのトップに戻る