ディスカバリーズ
ディスカバリーズ
代表取締役社長
島田 祐一朗 氏
「デジタル化するためにツールを導入すればDXが実現できるわけでも、ITベンダーに丸投げすればDXが実現できるわけではありません。デジタルを活用して新しい事業やサービスに導いていくプロセスがDXで、従業員がデジタルの成熟度を上げて自分たちの未来を創っていかなければなりません。DXをデジタルトランスフォーメーションとデジタルエクスペリエンスの2つで解釈して、どのように高めていくかを話していきたいと思います」と話すディスカバリーズの島田氏は、従業員エクスペリエンスによってDXを実現に導くステップについて解説していく。
DXを推進できた組織は、作成したファイルを再利用できるようなプロセスを作り、RPAなどで単純作業などを自動化して、周囲に貢献する従業員を評価することで、従業員のモチベーションが上がってコラボレーションも進み、生産性を向上させることができている。このためには、プロセスとコミュニケーションをしっかりとデザインして優れたエクスペリエンスを提供し、働きがいのある組織をつくる必要があると島田氏は話す。
ディスカバリーズのソリューション「IntelliReport」と「engauge.works」では、社内のあらゆる情報をビッグデータとして蓄積して一元化し、スキルタグや関心タグなどの属性データで従業員をセグメント化して、従業員一人ひとりに関心の高い社内のニュースやイベント情報を提供して、参加や視聴などの行動履歴に基づいた情報提供で次のステップに導き、数値化された反応から一人ひとりを理解して体験を再設計することができる。これによって、従業員が必要としていることを理解した上で従業員エクスペリエンスを設計し、あらゆるタッチポイントで最適なエクスペリエンスを提供・管理することができるようになるという。
働き方を可視化して分析できるIntelliReportは、ネットワークレポートでチームメンバーのつながりや連携を確認し、つながりが弱く情報格差を受けているメンバーがいないかなど、コミュニケーションの様子を知って生産性の低下を防ぐことができる。また、コミュニケーションを数値化したスコアから、業務プロセスの無駄によるコミュニケーション過多などを見つけたりすることも可能だ。生産性レポートからは、アプリの利用時間やPCの稼働時間がわかり、業務の偏りがないかなど、より正確な業務の実態を把握することができる。ワークロードでは、メールや会議などの業務時間の内訳を知ることができ、働き方のパターンを振り返ることで生産性への意識を高めることが可能となる。このように、データを活用することで課題が明らかになり、生産性やエンゲージメントを下げている原因や情報格差を発見することができる。
engauge.worksでは、メンバーが簡単に情報や自身の取り組みを発信することができ、タイムラインでメンバーが発信した取り組みや成果を見て情報共有することが可能だ。タグ、組織、特定の記事の閲覧状況などで、記事の配信先を絞り込むことができるため、必要な人に必要な情報を配信でき、情報過多となるのを避けることができる。コメントや“いいね”などの機能や、記事をクリップしておく機能も提供されている。
engauge.worksのPeopleでは、メンバーの経歴やスキルを確認でき、タグで検索することで困ったときに相談する相手を探すことが可能で、テレワークなどで離れている相手とも理解や関心を深めることができる。さらに、Peopleでは、会社が持つ部署情報や役職情報以外に、自分でスキルやキャリア、興味・関心をタグで追加できるので、より高度な従業員データベースを構築することが可能となる。
社内ニュースを配信することができるStoryは、Peopleをベースにセグメント配信ができるので、必要な情報をカスタマイズされた状態で届けることができる。また、人工知能が関連性の高いニュースを選択して届けてくれるので、情報過多から解放され、効率よく情報収集をすることが可能である。ソーシャルコメントでアイデアを重ねて、アイデアの種を作っていけることも特徴のひとつとなっている。
社内イベントを管理するMeet Upは、テレワークで対面機会が減っているなか、誰でもイベントを企画することができ、イベントを通して社内の交流を促して、知識と人脈を広げて深化させることが可能となる。
People、Story、Meet Upなどでの行動は自動集計され、どのようなエンゲージメント状況かがスコア化される。エンゲージメントを調査・集計する時間を省いて、経営・人事・総務などの管理部門の企画や施策に注力することができる。
続いて島田氏は、プロセス・マイニングのユースケースを紹介する。IntelliReportで会議が多い社員の働き方を分析していくと、会議の内容を理解できずに会議終了後に個別に上司や同僚と会議を開いていたという。さらに、社内ニュースをあまり見ておらず、情報をキャッチアップできていないことで会議の内容を理解しづらいこともわかったため、エンゲージで発信される社内ニュースを意識的に増やして情報をインプットすることで、会議が減り、その時間を顧客サービスに注力することでパフォーマンスが上がり、半年後には社員が選ぶベストプラクティスでMVPを受賞するようになったという。
島田氏は、engauge.worksを使った研修のエンプロイ・ジャーニーも紹介。Meet Upを使ってタグに基づいて最適な人材に研修の告知・集客を簡単に行え、研修への出欠はリアルタイムにレポートで確認でき、研修の分析や報告書をすぐに作成することが可能となる。また、特定の研修やイベントに参加した人に限定して次の研修を行う場合、リストを作成して個別にメールすることなく、Meet Upで簡単に集客することができる。これによって、従業員にスムーズに最適な研修を提供し、人事の手間を大幅に削減することが可能となる。
「我々は、業種・規模を問わず、幅広くご支援させていただきます」と話す島田氏。IntelliReportとengauge.worksのようなプラットフォームを活用することで従業員のデジタル成熟度を上げ、2つのDX(デジタルトランスフォーメーションとデジタルエクスペリエンス)で生産性が高く働きがいのある組織をつくることができると、最後にまとめた。
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島田 祐一朗氏
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