日経クロステック Special
2050年カーボンニュートラルの実現に向けて グリーンチャレンジ

環境と家計にやさしく、災害に強い
なぜエネルギー自給自足率の高い住まいを提供できるのか GREENMODEL

2050年のカーボンニュートラル達成に向け、住宅分野でも環境負荷軽減やZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)普及などの取り組みが進んでいる。中でも注目されているのが、暮らしで使う電気の約7割を自給できるセキスイハイムのGREENMODEL(グリーンモデル)だ。快適に暮らしながら、環境貢献ができる“次世代スマートハウス”の魅力に迫った。

確実な時代に生まれた
住宅選びの新しいニーズ

気候変動、コロナ禍、政情不安など、あらゆる分野が不確実な時代。世界各国では環境・エネルギー問題の解決を目指し、2050年カーボンニュートラルの達成に向けた取り組みが活発化しており、日本政府もこの地球規模の施策を積極的に推進している。国内では自然災害の頻発、ガソリン代や電気代の上昇、設備老朽化など暮らしに直結する不安要素が増えており、環境・エネルギー問題の解決は喫緊の課題だ。それは住宅分野でも例外ではない。

自然災害や電力不足による停電といった日常生活を脅かす昨今の事態を受け、人々の住宅に対する意識や住宅選びのニーズも変化しつつあるようだ。以前人気を集めていた売電目的の太陽光パネルのような“ちょっとお得”の住設備のニーズはやや影を潜めた。代わって生まれたのが、多発する災害時にも日々の暮らしを自力で維持できるような強じんな住まい、先進技術で暮らしに必要な電力を作り出すサステナブルな住宅といった、 “新しいニーズ”だ。

このような時代ごとに生まれてくる新しいニーズに常に応えて続けてきたのが、「セキスイハイム」の住宅ブランドで親しまれる積水化学工業である。

給自足型(※1)の住宅で快適な
暮らしと環境貢献を両立

同社は1997年、環境共生型住宅として屋根に太陽光パネルを搭載したモデルを発売。11年4月にはHEMS(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)を採用した「スマートハイム」を発売し、翌12年4月には蓄電池を搭載したモデルを投入。スマートハウスとしての機能を段階的に充実させ、長年にわたり先進的な住まいを提案してきた。

その取り組みと技術力の集大成と言えるのが、20年12月に発売開始した「GREENMODEL(グリーンモデル)」である。最大の特徴は、太陽光による発電と蓄電システムによる蓄電、そして独自のHEMS「スマートハイムナビ」によって、暮らしで使う電気の約7割(※2)をクリーンエネルギーによって賄う点だ。

「目指したのは、クリーンエネルギー中心の暮らしを実現することで、お住まいの方と社会のエネルギー問題を解決する住宅です」と語るのは、同社 住宅カンパニー 住宅事業統括部 スマート推進室長の太田真人氏である。

「GREENMODELが搭載する太陽光発電パネルの容量は約10kW、蓄電システムの容量は約12kWhと、共に大容量。太陽光は約5kW程度では太陽光発電のエネルギーだけで暮らすことは難しいですが、GREENMODELなら年間約180日(※2)、ほぼ太陽光発電だけで暮らせます。太陽光発電と言えば、かつては売電目的で導入するご家庭がほとんどでしたが、現在は余剰電力の買取価格が下がり、さらに資源高の影響で購入する電気料金も値上がりしているので、採算が取りにくくなっています。その点GREENMODELは、購入する電気を減らすエネルギー自給自足型(※1)をコンセプトとしているので、買取価格低下や電気代高騰の影響を受けにくく、経済効果を期待できます」とのこと。

GREENMODEL

1年のうち約半年分の電気量を1日中ほぼ太陽光発電で賄える(※2)。光熱費の軽減はもちろん、自宅からのCO2排出量も抑え、環境貢献と家計のお得を同時にかなえる

さらに、GREENMODELは住宅の建設時、居住時、廃棄までのライフサイクル全般にわたるCO2排出量収支がトータルで0以下となるLCCM(ライフ・サイクル・カーボン・マイナス)住宅にも適合しており(※2、3)、家の一生涯を通じて地球環境にもやさしい。

※1:全ての電力を賄えるわけではありません。電力会社から電力を購入する必要があります。
※2:[試算条件]太陽光:9.72kW、蓄電:12kWh(グリーンモード)、建築地:名古屋、延床面積:121㎡。実際にはお客様の邸ごとの敷地条件、プラン、設備仕様、生活スタイルなどにより自給自足率やCO2排出量は記載の数値を下回る場合があります。
※3:LCCMは一般社団法人 住宅・建築SDGs推進センターの登録商標です。当社は使用許諾に基づき使用しています。また、諸条件によりLCCMに適合しない場合やCO2収支がプラスになる場合があります。

期停電時でも
普通の暮らしができる

家庭で使う電気の約7割を自給できるGREENMODELなら、災害等による長期停電の際にも安心だ。

「長期停電が発生しても、蓄電池の電気を使用でき安心した(※4)、という声を多数頂いています。地震や台風によって大規模な長期停電が発生するケースは増えていますが、万が一のときにも安心して暮らせる点を評価して、お選びいただく方も多いようです」と太田氏は語る。

GREENMODELでかなえられる、エネルギー自給自足型(※1)のできるだけ電気を買わないという暮らし方は、経済性、環境配慮、そして災害時の安心を兼ね備えた、新しい暮らしということだ。

様々な社会背景から「環境への貢献度」が住宅選びの重要な指標になる時代が近づいている。住性能やエネルギー設備は、建てた後に気軽に変更することは難しい。家づくりの前に、自身の住まいが環境に与える影響度を測ることも必要だ。

セキスイハイムでは、太陽光発電、蓄電池、HEMSの多くの実績から得たデータに加え、特許(※5)を取得したシミュレーションにより、事前に光熱費やCO2排出量を予想することが可能とのこと。技術力に支えられた先進の住まいの魅力を聞きに、一度展示場を訪ねてみてはどうだろうか。

GREENMODEL

GREENMODELにはセキスイハイムの先進技術が集結。大容量ソーラーと大容量蓄電池の蓄電・発電技術に加え、作った電気を効率的に使うスマートハイムナビ(HEMS)を備えるエネルギー自給自足型(※1)住宅だ

※4:蓄電池の残量がないと復旧しません。同時に使用できる電力には限りがあります。
※5:特許取得 第4068931号

セキスイハイムの工場を
2022年度中に再エネ100%を目指す
生産面でも環境貢献へ

積水化学グループは2020年に長期ビジョン「Vision2030」を策定し、「社会課題解決に対する貢献の量・質を倍増させる」ことを目標に掲げました。住宅事業においてもイノベーションを起こし続け、変化する社会課題解決への取り組みを拡大しています。

長年蓄積してきた先進技術を融合し、20年に発売したGREENMODELは、環境先進住宅として多くのお客様にご支持いただいております。21年には環境性とレジリエンス性を一層強化し、経済性も兼ね備えた新GREENMODELへと進化を遂げました。私たちが標榜する社会貢献型住宅の現在形であり、近年重要視している「スマート&レジリエンス」「サステナビリティ」を体現する集大成商品です。

積水化学工業株式会社 取締役専務執行役員 住宅カンパニー プレジデント 神𠮷 利幸氏

積水化学工業株式会社
取締役専務執行役員
住宅カンパニー プレジデント
神𠮷 利幸

22年度中にはセキスイハイムの生産工場(国内全10工場)の全消費電力を再生可能エネルギーおよび非化石証書による実質再エネ由来の電力に転換し「再エネ100%」を実現する見通しであり、暮らしと生産の双方で再エネ化を加速させています。

直近では地政学リスクによるエネルギーショックも起きており、再エネ活用によるエネルギー自立を目指す取り組みはますます重要になると考えます。今後もGREENMODELの進化・普及を通して、サステナブルな社会の実現に、より一層貢献していく所存です。