日本のものづくりは変わる
遅れを埋めるリーダーシップを

変革期にある自動車業界。新技術の台頭により、従来の縦割り・自前主義的体制からの脱却が求められている。カギとなるのは、開発設計段階からの抜本改革と、オープンイノベーションの推進。日本の製造業はソフト面の競争力強化が急務だ。

EVシフトは今後も止まらない

世界の自動車業界は今、1908年の「Ford Model T」登場以来の大変革期にある。ICE車（エンジン車）からEV（電気自動車）へのシフト（EVシフト）、自動運転の導入、生成AIなど革新的技術の登場で、自動車の価値はハードからソフトへと移りつつある。クルマの自動運転機能やデザインプロセスで生成AIの活用事例も登場している。

EVを中心としたモビリティーは「ソフトウエア・デファインド・ビークル（SDV）」として進化を遂げようとしている。SDVでは、OTA（Over-the-Air）による機能追加やパーソナライズによって新たな価値提供が可能に。ユーザーは個人所有からシェアリングへシフトし、販売も「売り切り型」から「サブスク型」へと移行。購入後も自動車の性能が進化し続ける。さらに充電インフラの整備や、家庭での蓄電池としての活用など、モビリティーが生活インフラとしての役割も担う。

EVは特に中国勢の台頭が著しい。数多くのEVメーカーがグローバル市場を席巻。普及率においても中国は既にキャズムを超えた状態だ。「地球温暖化を止めるためにはカーボンニュートラルの対応は必須。よって今後も世界でEVシフトは進んでいく」と志賀氏は見ている。

トップの改革、ボトムの改善

しかし日本は、海外と比較しEVシフトに大きな遅れがあり、このままでは10年後も差は埋まらないと志賀氏は指摘する。国内では航続距離や充電インフラの課題などネガティブな固定観念も根強い。

「国内OEMの懸念は、（こうしたトレンドでは）日本のものづくりの強さが発揮できないのでは、ということ」（志賀氏）。ものづくりの革新を妨げる要因はさまざまだ。設計開発体制の硬直性と根強い自前主義、スタートアップや異業種との連携不足、ソフトウエア開発の知見や人材の不足、横並び主義などが挙げられる。

一方、日本のものづくりの強みとして挙げられるのは、熟練した技能や品質へのこだわり、おもてなしの精神に代表されるユーザー志向などである。それは日本が単一民族国家故の同質性に支えられていた力でもあるが、今は同質性が枷ともなり得る。「これからは多様性に富む風通しの良い組織体制で、リスクを恐れず高付加価値な製品やサービスをゼロから創出することが求められる」（志賀氏）

それには「両利きの経営」が不可欠だと志賀氏は続ける。一般に両利きの経営は「企業が持つ知の効率化・深化」と「新しい知の探索・革新」を両立させること。一方、志賀氏流では「トップダウンの改革」と「ボトムアップの現場改善」の両立を示す。

志賀氏は講演の結びで、時代の変化に対応するリーダーに必要な資質について、「世界の動向、トレンドの変化に高い関心を持つ」「大義がある、社会課題の解決に貢献する」「最新のテクノロジーに精通する」「実行に足るチームを組成する」「途中で息切れしない資金計画を策定する」ことを挙げつつ、日本のものづくりが革新を遂げることを願い未来へのバトンを会場の聴講者に託した。