日経ビジネス電子版Special

人財が躍動する未来を見つめて。今こそ、本気の組織改革へ挑む

「HR Frontline 10年後の組織と働き方を考える」アデコグループジャパン オンラインカンファレンス

日時
2021年12月14日(火)10:00-17:00
会場
Zoomを使ったオンラインイベント
主催
アデコ株式会社
協力
日経BP総合研究所
参加費
無料

不確実性の高い時代だからこそ、
企業には「未来を切り拓く力」が求められる

 新型コロナウイルス感染症の世界的流行は、DX(デジタルトランスフォーメーション)に代表される社会変革の潮流をさらに加速させた。先行きが予見できない「VUCA」(ブーカ:変動性、不確実性、複雑性、曖昧性)と呼ばれる現代の社会において、企業に求められるのは、時代に翻弄されることなく、未来を自ら力強く切り拓いていく姿勢だ。

 そこでカギとなるのが「人」と「組織」。従業員一人ひとりが多様な個性を発揮し、主体的に活躍できるような組織づくりが、これからの時代には欠かせない。とはいえ、テレワーク環境の常態化でコミュニケーションが希薄になるなどの課題が多いなかで、社員の主体性や多様性を引き出すような組織運営やマネジメントの見直しは決して簡単ではない。

 アデコグループジャパンのオンラインカンファレンス「HR Frontline」は、個の主体性を発揮させるとともに、多様性を担保する組織・マネジメント・働き方を構築していくために何が必要かを、国内外の識者や、日本を代表する企業とともに考えるセミナーイベントである。

  • ●ニューノーマル時代を迎えた今、人財が躍動する組織をつくるために企業はどうあるべきか?
  • ●デジタル人財に代表される専門人財の活躍を促すため、企業と個人はどのような関係を目指すべきか?
  • ●異なる雇用形態のメンバーが力を発揮するためのチームビルディングのポイントとは?
  • ●「AIと人間」の協働・共創とは、どう実現すべきか?

 セミナー登壇者たちの最先端の知見と、魅力的なディスカッションからは、不確実性の高い、ネクストノーマルの時代を乗り切るための多くのヒントを得られるはずだ。

AIに代替されないために何が必要か?

 日本企業がDXを推進していくうえで課題となっているのが、デジタル人財の不足である。総務省が2021年7月に公表した『情報通信白書』によれば、DXに取り組む際の課題として「人財不足」を挙げる回答が全体の53.1%と最も多かった。

 とはいえ、たとえデータサイエンティストのような専門人財が確保できたとしても、それだけでは企業のDXは成功しないだろう。デジタルテクノロジーをビジネスモデルの変革やイノベーション創出に適切に結びつけるには、テクノロジーを生かせる組織カルチャーの醸成や、マネジメント層も含めた意識改革などが不可欠だ。

 そもそも私たち人間は、テクノロジーの進化にどう対峙すればよいのだろうか。コンピュータやAIに代替されることなく、人間が今後主導すべき役割や仕事とは何なのだろうか。今回のセミナー基調講演で、そのヒントを語っていただくのがメディアアーティストの落合陽一氏だ。同氏は著書『働き方5.0』のなかで、コンピュータは人間に対し単なる便利さもたらすのではなく、もっと根本的なレベルで生き方と考え方に変革を迫っていると指摘。人はコンピュータと向き合うことで、自分を見直す時期に来ているのだと語る。研究や表現を通じて「持続可能なデジタルと自然」というユニークなテーマに取り組む同氏の今回の講演からは、DXそして、ネクストノーマルの時代に向けた、まったく新しい視座を得ることができるだろう。

メディアアーティスト
落合陽一

1987年生まれ、東京大学大学院学際情報学府博士課程修了(学際情報学府初の早期修了)、博士(学際情報学)。筑波大学デジタルネイチャー開発研究センターセンター長、准教授・JSTCRESTxDiversityプロジェクト研究代表。IPA認定スーパークリエータ/天才プログラマー。2017年〜2019年まで筑波大学学長補佐、2018年より内閣府知的財産戦略ビジョン専門調査会委員、内閣府「ムーンショット型研究開発制度」ビジョナリー会議委員、デジタル改革法案WG構成員、文化庁文化交流使、大阪・関西万博テーマ事業プロデューサーなどを歴任。Prix Ars Electronica、SXSW Arrow Awards、MIT Innovators Under 35 Japanなど受賞多数。写真家・随筆家など、既存の研究や芸術活動の枠を自由に越境し、探求と表現を継続している。

競争優位をもたらす人財戦略とは?

 あらゆる経済・産業活動のデジタル化が進むなかで、企業の価値創造の中核はすでに有形資産から無形資産へとシフトしている。なかでも重要なのが人的資本、すなわち人財だ。経営環境の不確実性がますます高まるなかで、事業変革やイノベーション創出を支える人財の力が不可欠だと改めて実感していることだろう。しかし、これまで日本では価値創造の中核として人財を捉える発想が乏しく、人財の確保・育成で出遅れているのが実態だ。

 人財が価値創造の中核であるならば、経営戦略と人事戦略は常に有機的に連動させていく必要があるはずだ。この観点から「人事が戦略を主導すべき」として戦略人事の概念を説くのが、元米ハーバード経営大学院教授で経営アドバイザーのラム・チャラン氏である。今回のセミナーの特別講演では「人財ファーストを実現するために取り組むべき5つのテーマ」と題し、アデコ ピープルバリュー本部長の土屋恵子氏との特別対談に登壇する。人財を軸に企業が競争優位性を保つには何が必要か。そのために「人事」とはどうあるべきか。企業の戦略を主導するために、人事部門が養うべきビジネス感覚とは何か。GEのジャック・ウェルチをはじめ、世界的大企業のトップ・マネジメントたちとともに歩んできたラム・チャラン氏の言葉から、ぜひそのヒントを探ってほしい。

経営アドバイザー
ラム・チャラン

世界的に著名なビジネス・アドバイザー、作家、教師、講演者として40年以上にわたり活躍。トヨタ、バンクオブアメリカ、ノバルティス、ファーストリテイリング(ユニクロ)などを顧客に持ち、急速に変化する環境でコアビジネスの問題を明らかにする。リーダー育成にも携わり、GEのクロトンビル研究所では最高教師賞を授与された。GEのジャック・ウェルチ元会長には「意味のないものから意味のあるものを抽出し、効果的に他人と共有するという稀有な能力を持つ」と評価されている。全米人事アカデミーの著名なフェローに選出され、Directorship誌によってコーポレートガバナンスと役員室で最も影響力のある人物の1人に選ばれた。コーポレートガバナンスに関するブルーリボン委員会の委員を務め、米国、ブラジル、中国、インド、カナダ、ドバイの12の理事会に参加した。ハーバード・ビジネス・スクールとノースウェスタン大学で教鞭をとり、25作に及ぶ著書は世界で400万部のベストセラーとなり、12以上の言語に翻訳されている。邦訳された著作にラリー・ボシディと共著した『経営は「実行」』『いま、現実をつかまえろ!』、ドミニク・バートンらと共著した『Talent Wins(タレント・ウィンズ)人材ファーストの企業戦略』などがある。

「自律」と「協働」を促す組織・マネジメント

 「自律」と「協働」は、ネクストノーマル時代の組織・マネジメントの重要なキーワードである。デジタル人財に代表される、高い専門性を持つ自律型人財をどう確保すべきか。遠くない未来に人間とAIはどう協働していくのか――。当カンファレンスではソフトバンクや古河電機工業をはじめ、人事のトランスフォーメーションに取り組む企業の先進的な実践事例を紹介していく。

 さらに『DX人財獲得競争に勝つ会社、負ける会社 常識の裏に勝機あり』と題して、日経BP総合研究所とアデコによる特別対談も開催される。DX成功のためには、正社員に加え、限定雇用や業務委託など外部専門人財の活用が不可欠。多様な価値観を持つデジタル人財を惹きつけ、選ばれるための条件を考えるトークセッションだ。ぜひ多くの方にご参加いただきたい。

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