チャットを通じて
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ハイブリッドワークの業務効率化

　ウィズコロナ、アフターコロナの働き方は、リモートとオフィス、オンラインとオフラインを柔軟かつ最適に組み合わせるハイブリッドワークが中心となる。企業は、この新しい環境の中で社員のモチベーションや生産性をどう高めるかを考えていかなければならない。

　しかし、働く場所が変わったとしても、業務の基本は変わらない。目の前に人がいなくとも、オフィスにみんなが集まっていたころと同じような方法で仕事を進められるのが理想だとL is Bの横井 太輔氏は話す。

　「困ったとき、何かをお願いしたいとき、全員が社内にいたころはすぐに声をかけることができましたが、これからはそうはいきません。それでも、ツールを駆使してコミュニケーションの質と量を高めることはできる。それがネクストワーキングスタイルの王道ではないでしょうか」（横井氏）

　そこで注目されるのがビジネスチャットだ。L is Bが提供する「direct」は、建設や鉄道など、現場とオフィスに業務や人が分散している、つまりそもそも働き方がハイブリッドな業界や企業を中心に3000社以上の導入実績を持つビジネスチャットツールである。既存のコミュニケーションにチャットという選択肢を加えることで、コミュニケーションや情報共有が活性化する。

　操作性がシンプルで、誰でも使いこなせる。操作性の高さがdirectの強みだが、ほかにも強みがある。チャットボット開発環境（daab SDK）が無償で公開されていることも強みの1つだ。

　例えば、よく使われているのがSalesforceへの営業情報の入力を自動化するフロントツールとしてのチャットボットである。

　「営業や商談の後、その内容をSalesforceに入力することをルールにしている企業は多いと思いますが、営業担当者の『時間がかかる』『面倒』という声に押し切られ、情報の蓄積がうまくいっていない企業は多いのではないでしょうか。これでは、せっかくのSalesforceもメリットが半減してしまいます。『Salesforce連携ボット』は、その課題を解消します。チャットを開いて、ボットからの質問に答えるだけで、それが整理されてSalesforceに自動的に登録されるのです。外出先でPCを開かなくても、移動中にスマートフォンで対応でき、作業効率を大きく高めて営業報告の徹底を図ることができます」と横井氏は説明する。

　ほかにも、不動産業界での現場の調査報告、建設業界での作業員の体調管理、物流・小売業界での在庫管理など、様々な業界の業務がチャットによって自動化、効率化されている。

　加えて、同社はユーザーの声に応えdirectの機能拡張も行った。

　具体的には「ダイレクト2.0」と銘打って、directと連携して稼働するタスク管理、スケジュール管理、掲示板のアプリをリリース。これらにより、ビジネスチャットをベースにして、そこから「タスク」や「スケジュール」を管理したり、「掲示板」に情報を集約したりできる環境を実現する。

　「スマートフォンで利用するdirectなら、デスクに座っていない時間も効率的に利用して、業務効率化の幅を広げていくことができます。社内だけでなく社外とも連携できるので、複数の企業がかかわっているプロジェクトのスムーズな進行に役立てることもできます」と横井氏は話す。

　テレワークが普及して、ビデオ会議など新しいコミュニケーションツールを利用する頻度が格段に増えているが、ビジネスチャットの可能性にも改めて注目してはどうだろうか。